【スーパー業界研究｜2023年最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！

食品や日用品を買いに行くスーパー。私たちが最も訪れる頻度が高い小売店は、スーパーではないでしょうか。

「スーパーで働く」と考えた時に、思い浮かべるのはレジ打ちの仕事や、商品を陳列する仕事ですよね。

しかしスーパーは企業によって違いがあり、規模も様々です。普段の買い物では目にすることのない仕事もたくさんあります。

業界の市場動向や仕事内容、就活で役に立つESや面接対策まで、スーパー業界について包括的にご紹介します。

スーパー業界について

総合スーパーとスーパーマーケット

総合スーパー

ゼネラル・マーチャンズ・ストア（General Merchandise Store）の頭文字をとって「GMS」と表され、総合スーパーとも呼ばれます。

複数の階に分かれ、食品売り場以外にも衣料品や家電、雑貨などを扱う売り場があり、1つの店舗で生活に必要な物を揃えられる小売店です。

GMSの例としてはイオン（千葉：本社）やイトーヨーカドー（東京：本社）、ゆめタウン（広島：本社）、アピタ（愛知：本社）、ダイエー（兵庫：本店）、イズミヤ（大阪：本社）などが挙げられ、その他にも地方で有名な企業がたくさんあります。

近しい業態のショッピングセンター（SC）には、テナントとして専門店や飲食店などのあらゆるテナントが含まれていることが多く、総合スーパーとは異なるところです。

ですが最近の総合スーパーでは、食品以外の衣料品などのテナントが入っていることも珍しくなくなってきました。

また、SCの場合は面積やテナントの店舗数やなどにも基準が設けられています。

スーパーマーケット

スーパー・マーケット（Super Market）でSMと略されます。主に生鮮食品を取り扱っており、1階建ての建物のスーパーがSMに当たります。

例となるブランドはマックスバリュや万代、オークワ、阪急オアシス、ロピア、ピアゴなどです。

日本人は刺身や卵などを生で食べる生食文化が根付いており、消費者はできる限り新鮮なものを求めています。

そのため食品スーパーでは、生鮮品の最終加工を店内で行う「インストア加工」を取り入れていることが多いです。

インストア加工を行うには人員が必要となるため、コストがかかり販売価格にも影響が出ます。

そうした課題を解決するために、食品スーパーではインストア加工に加えて、「プロセスセンター」を活用したアウトパック加工を取り入れる動きが出てきています。

インストア加工が店内で魚などを最終加工、包装してから販売するのに対し、アウトパック加工は既にパッケージされた商品を店頭で販売する方法です。

自社でプロセスセンターを有する企業は加工〜配送までをプロセスセンターで行えるようになります。

調査によると約半数の企業で、プロセスセンターを活用しているとの結果が出ています。例えばマックスバリュ西日本では、新たなプロセスセンターを2021年岡山に新設しました。

スーパー業界と併せて「小売業界」の記事もチェックしておきましょう！

参考：ダイヤモンド・チェーンストアオンライン
農業協同組合新聞

スーパーの仕事

業務の範囲などは会社によって異なることもありますが、大半の企業では店舗勤務からキャリアがスタートします。

キャリアアップすることで店長や本社スタッフの仕事に就くことができます。

店舗勤務

水産や畜産、青果のような部門のスタッフとして働きます。

最もお客様に近いところで働き、パート・アルバイトへ作業の指示出しや、売場作りを行います。幅広い年齢層や価値観の人とのコミュニケーションが大切です。

チーフや主任といった部門の責任者になると、担当する部門の売り上げを管理することになります。発注や他の社員の管理なども加わり、責任の範囲が増えてきます

店舗で最も責任があるのが店長です。店舗全体の売り上げや店舗で働く従業員のマネジメントを行います。

店舗の利益だけではなく、従業員が気持ちよく働ける、成長できる場にするのも店長の役割です。店長次第で店舗の雰囲気が左右されるともいわれ、大切なポジションです。

本社勤務

・バイヤー
過去の売り上げデータや他社の売れ行き、季節や地域なども考慮しながら商品を仕入れます。自分が売りたいものではなく、店舗で売れるような品揃えを考える必要があり、常に消費者のニーズを意識しなければなりません。

・販売促進
店舗の売り上げが伸びるよう、消費者の生活スタイルや過去の情報などを分析して、チラシや広告、HPなどを用いてセールスプロモーションを行います。例えば、どのようなチラシにするのか考えるのも販売促進の仕事です。

・商品企画・開発
自社でPB商品を販売している場合、商品の企画・開発に携わります。消費者が求めている商品を作ったり、工場に自社商品の生産をお願いをすることもあります。

スーパー業界の市場規模

スーパー業界の市場規模推移

スーパー売上高の推移（出典：時事ドットコム、グラフ作成：CareerMine）

 

スーパー業界は2010年〜2015年頃までは緩やかに売上高を伸ばしていましたが、その後は停滞しており、足踏み状態でした。

しかし2019年には2010年の販売額と同じくらい売上高が減少しています。

2020年になると市場規模は12兆7597億円、前年比0.9％の増加しており、スーパーは新型コロナウイルスの影響を大きく受けていることが分かります。

経産省の調査によると、スーパー業界は店舗数を増やすことによって販売額を増やしてきていましたが、2014年～2016年頃は出店数が弱まっていました。2017年、2018年に勢いをつけて店舗数を増やしたものの、販売額に大きな伸びは見られませんでした。

参考：経済産業省「2019年小売販売を振り返る」

売上高がとても高かった2020年　

出典：全国スーパーマーケット協会「第1章2020年のスーパーマーケット動向」

 

2020年はスーパー業界の売り上げが大きく伸びました。

最初は保存期間の長いレトルト食品や冷凍食品、乾麺の購入が多かったようです。

外出自粛が呼びかけられ、自宅で過ごす時間が増えるに従って、生鮮品や調味料、小麦粉、製菓材料など、調理するための材料が売れるようになっていきました。

学校では給食を食べていた子供や、ランチは店や会社で取り、夜は飲みに出歩いていた社会人が、休校や在宅勤務によって自宅で食事を取る機会が増えます。

子供がいる家庭では、特に家で食事をする人数・機会が増え、スーパーでの購入量にも変化が起きました。

2019年は前年比マイナスの売上高で推移していたスーパーマーケットですが、2020年2月以降は全て前年比プラスとなっており、コロナ禍での需要が伺えます。

全国スーパーマーケット協会の調査では、緊急事態宣言によって増加した生活時間として「調理」がインターネット、テレビ視聴に次ぐ3番目に増加した時間となっています。

特に強い影響を受けたカテゴリーは畜産です。冷凍を目的とする大容量パックやソーセージ、ベーコン、ハンバーグや餃子に使われるひき肉が好調でした。

他にも家で過ごす時間が増えたことによる「家飲み」需要への酒類や、少し贅沢なスイーツなども買われる傾向にありました。

スーパーマーケット販売統計調査では、2020年の総売上高は既存店で前年比105％の増加となりました。

参考：全国スーパーマーケット協会「スーパーマーケット白書」

スーパー業界の動向

総合スーパーの衰退

経済成長とともに人々の生活に合わせて成長してきた総合スーパーは、バブル崩壊とともに力を弱め、多くのスーパーが経営破綻します。

1990年代後半以降スーパー業界は再編を余儀なくされ、日本で初めて海外進出したスーパーであるヤオハンや、サティ（SATY）などを運営するマイカルはイオン（旧ジャスコ）の力を借りて経営再建を図りました。

その他に2000年代で行われていた動きとしては、西友はかつて属していたセゾングループの経営破綻後、アメリカの小売企業「ウォルマート」の傘下に入ります。

長崎屋はドン・キホーテの子会社となりました。

さらに大手総合スーパーであり、経済成長期には小売業界を牽引したダイエーも2013年にイオンの子会社となったのです。

総合スーパーでは食品以外にも衣料品や電化製品も取り扱っており、1箇所で生活に必要なものが全て揃うのがウリでしたが、次第に専門店に顧客を奪われていきます。

ヤマダ電機をはじめとする家電量販店や、ユニクロなどのアパレル専門店に行く方が低価格かつ品揃えも豊富なため、どんどん人流れていきました。

地方スーパー

日本のスーパーでは取扱商品の中でも、生鮮食品の取り扱いが特に多い傾向です。魚や野菜はスーパーに近いところから仕入れることで、鮮度の良いものが店頭に並びます。

日本には生食の文化があること、最近では冷凍のカット野菜も売られていますが、まだまだ生の野菜を購入する人が多いことから、生鮮食品の鮮度は消費者にとって重要なポイントです。

距離に関係なく、どこから仕入れても鮮度が保たれるのであれば、スーパー業界もコンビニ業界のような寡占状態になっていたかもしれません。

しかし、日本のスーパー業界は地域に根付く企業の力が強く、たくさんの地方スーパーが存在しています。

地方スーパーの動き

スーパー業界トップのイオンはM＆Aを繰り返し、イオンモール以外のスーパー事業でも全国に拠店舗持ち、地方スーパーの再編や新たな提携を行なっています。

2018年10月に北海道、近畿、東北、中四国、東海中部、九州でエリアごとに経営統合すると発表しました。

イオンやマックスバリュの経営統合の他に、高級志向の光洋とダイエーが合併し、2年後にはダイエーが光洋を子会社化しました。

イオンの地方スーパーの再編が発表されたのと同時期に、中四国を地盤とするフジと業務資本提携しており、2022年3月マックスバリュ西日本とフジが経営統合します。

一方で、イオン以外の地方スーパーにも動きが見られます。

2018年12月にはアークス（北海道）、バロー（岐阜県）、リテールパートナーズ（山口県）の3社が資本業務提携し、「新日本スーパーマーケット協会」を立ち上げました。

3社を合計した売上高は業界1位に匹敵する程大きいです。

ユニー（愛知県）はドン・キホーテの子会社に、イズミヤ（大阪府）やゆめタウンを運営するイズミ（広島県）はセブン＆アイHDと業務資本提携をしています。

これまでは地域に根ざした地元企業にも力がありましたが、2018年以降、新たな業界再編の動きが見られ、今後は寡占状態になっていくのか、もしくは業界トップが入れ替わる日がくるのか注目です。

参考：ダイヤモンド・チェーンストアオンライン

スーパー業界の歴史

スーパーの歴史

スーパーマーケットは1930年にアメリカで誕生した小売業です。

「キングカレン」というお店が最初だと言われています。

消費者が1つの店で欲しいものを買える「ワンストップショッピング」や、買いたいものを自分で手に取ってレジに持っていく「セルフサービス方式」、これらを取り入れてスーパーマーケットは始まったのです。

不況だった当時、低価格で商品を購入できる店という点が消費者に受け入れられ、スーパーマーケットという小売り店の形が広がっていきました。

日本では1910年にできた「紀ノ国屋」が最初のスーパーだとされていることが多いですが、一方で1956年の「丸和フードセンター」を最初とすることもあります。

セルフサービス方式をはじめに取り入れたのは紀ノ国屋ですが、丸和フードセンターの方がより、スーパーの定義に近いとのことで説が分かれているようです。

同時期、総合スーパーのリーダーとして小売業を牽引したダイエーも前身となる会社を設立しています。日本全国に店舗を持ち、スーパー業界内でも力のあるイオンのかつての商号だったジャスコは1969年に設立されています。

そしてスーパーが普及した要因の1つが「チェーンストア」です。チェーンストアの考え方もアメリカから入ってきたものでした。

チェーンストア方式を取り入れて多店舗経営することで、大量に仕入れ、コストを抑えた販売が可能になり、価格競争力を手に入れました。

また、チェーン展開をして店舗数を増やすと、得られる利益の規模も大きくなるという特徴があります。

各都道府県に1店舗の出店といった形ではなく、特定の地域に複数店舗を展開するドミナント戦略とチェーンストア方式によって、スーパーは力をつけて普及していきました。

参考：マーケットピア

スーパー業界におけるトレンド・話題

ミニスーパー

「ミニスーパー」は近年勢いをつけている小型のスーパーです。

コンビニ程度の広さでありながらスーパーの役割を果たしており、都心部を中心に展開されている点が特徴です。

イオングループの「まいばすけっと」がミニスーパーの代表格として、東京都と神奈川県の一部を中心に出展しています。

まいばすけっとは2005年に誕生、2020年には921店舗にまで増えており、今後は2,000店舗規模への拡大を行う予定です。

「マルエツ　プチ」も東京を中心に店舗数を増やしており、都心部では小型スーパーに勢いが見られます。

そして大阪でも同じ動きが起き始めているようです。

「イオンエクスプレス」は2018年に大阪に近畿1号店を、ライフコーポレーションが運営する「ミニエル」は2019年に1号店をオープンさせています。

ダイエーのミニスーパー「CoDeli」は大阪に7店舗展開中です。

ミニスーパーは食品を扱う小売店の強敵となっています。

コンビニのように、近くにある便利な店でありながらも、スーパーの品揃えと価格で運営している点が、働く人が多く、節約志向の今の時代にマッチしているようです。

今後もミニスーパーの勢いはしばらく続くでしょう。

まいばすけっとの代表取締役社長はインタビュー内で、出店余地について、大手コンビニエンスストアの店舗数と比較していることからも、コンビニレベルの規模を目指していることが伺えます。

まだまだ増え始めたばかりのミニスーパー。5年後、10年後にはコンビニのように、都心部以外にも出店範囲を広げてくるのか、気になります。

衣料品など食品以外の売れ行きが不調であり、かつて小売業界を牽引した総合スーパーに代わり、新しいスーパーの形として生活に密着する可能性は十分あります。

参考：SankeiBiz

電子マネー

スーパーではオリジナルの電子マネーなどの、キャッシュレス決済を導入する企業が増えています。

近年スーパーはクレジットカード以外にも様々なキャッシュレス決済が使えるようになってきました。その中でも、注目は自社独自のキャッシュレス決済です。

全国スーパーマーケット協会の調査では2019年9月以前に自社独自のキャッシュレス決済を導入していた企業は10.3％だったのに対して、2020年6月時点で22.1％にまで増えていました。

身の回りにあるローカルスーパーでも、いつの間にか使えるようになっていた電子マネーは、他のスーパーでは使えない店独自のものだったということも多いでしょう。

SuicaやEdyはあらゆる店舗で使えますが、そうではない独自の電子マネーの例としてはアピタ・ピアゴ・ドンキホーテで使える「majica」、ライフの「LaCuCa」などです。

他社で利用できない電子マネーはハウス型と呼ばれ、店側の導入コストや手数料が低いことがメリットとして挙げられます。

他にも事前にチャージしていることで、他店へ顧客が流れていくことが防げたり、顧客の利用データを自社で管理することができたりするのもポイントです。

特に利用データを集めることができるメリットは大きいです。

何が購入されているのか把握・分析を行いやすくなり、商品の品揃えやキャンペーンの打ち出しなど、いろんな面で活用できる場面が多くなります。

売上アップや新たな商品・サービスの提供に繋がる大切な情報となるのです。

今後キャッシュレス決済が定着し、顧客データの活用が増えることで、スーパー業界に新たな市場が生まれるかもしれません。

キャッシュレス決済については「小売業界」の記事でも紹介しています。こちらも併せてチェックしてみてください。

参考：全国スーパーマーケット協会「スーパーマーケットにおけるキャッシュレス決済に関する実態調査」
NECソリューションイノベータ

スーパー業界における主要企業の解説

イオンリテール

社名	イオンリテール株式会社
設立	2008年8月21日発足
本社所在地	千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目5番地1
資本金	1億円
従業員数	正社員　24,064人（2021年2月現在） 時間給社員　96,980人（2021年2月現在）
平均年収	829万円 （参照：yahoo！ファイナンス） ➡︎詳しくは「年収チェッカー」をCHECK！ ※どちらもイオン(株)として登録
事業内容	GMS（総合スーパー）事業

イオンのグループ会社で、「イオン」や「イオンスタイル」といったブランドの総合スーパーを運営しています。

イオングループでは「下げにもうけよ」という考え方があり、より良いものをより安くお客様に提供しています。

2021年9月には、他社の値上げが相次ぐ中で「年内価格凍結」を宣言しました。

年間休日数125日に加えて、年7日の有給休暇の取得を推奨しており、プライベートもキャリアも大切にできるとしています。

他にも「社内公募制度」があり、就いている分野と全く異なる分野への挑戦も可能です。

イトーヨーカ堂

社名	株式会社 イトーヨーカ堂
設立	1920年創業
本社所在地	〒102-8450　東京都千代田区二番町8番地8
資本金	400億円（2021年2月）
従業員数	28,796人（2021年2月）
平均年収	742万円 （参照：yahoo！ファイナンス） ➡︎詳しくは「年収チェッカー」をCHECK！ ※どちらも(株)セブン&アイホールディングスとして登録
事業内容	小売業

イトーヨーカ堂の店舗は2020年6月時点で135店舗。スーパー以外にもショッピングセンターのアリオや年型小型スーパーの「食品館」なども運営しています。

高度な「質」のサービスや商品の創出を大切にしており、近海で朝獲りした魚が並ぶコーナーの設置や、消費者の好みに合わせて魚を調理してくれるサービスを提供しています。

食の安全、環境、地域にとって「いいもの」を提供するために、生産者の「顔の見える食品。」を販売したり、地産地消に積極的に取り組んだり、売れ残った野菜などを堆肥にし、「セブンファーム」で育てた商品を販売したりしています。

イトーヨーカドーで取り扱うPB商品はセブン&アイグループの「セブンプレミアム」や、女性ファッションブランドの「GALLORIA」です。

イズミ

社名	株式会社イズミ
設立	1961年10月27日
本社所在地	広島県広島市東区二葉の里三丁目3番1号
資本金	196億1,385万円
従業員数	【連結】 正社員 4,443名 パートタイマー 11,149名（1日8時間換算） 2021年2月28日時点
平均年収	556万円 （参照：yahoo！ファイナンス） ➡︎詳しくは「年収チェッカー」をCHECK！
事業内容	ショッピングセンター、ゼネラル・マーチャンダイジング・ストア（GMS）、スーパーマーケット等の業態による衣料品、住居関連品、食料品等の販売およびインポート事業

中国・四国・九州に店舗を持っている企業です。総合スーパーの「ゆめタウン」を運営しています。他にもスーパーマーケット事業として「ゆめマーケット」も展開中です。

主に西日本にあるのがゆめタウンなので、関西圏よりも東に住んでいる人には馴染みがないですが、全国に店舗を抱えるイオンに匹敵するぐらいの人気を持っています。

イズミは店を作るだけではなく、街づくりにも関わっていきたいと考えています。イズミの店舗を中心に地域の活性化に貢献しています。

2018年よりセブン&アイ・ホールディングスと業務提携しており、取り扱うPB商品は「セブンプレミアム」です。

ライフコーポレーション

社名	株式会社ライフコーポレーション
設立	1956年10月24日
本社所在地	〒532-0004 大阪市淀川区西宮原2-2-22
資本金	100億4百万円
従業員数	6,576人
平均年収	557万円 （参照：yahoo！ファイナンス） ➡︎詳しくは「年収チェッカー」をCHECK！
事業内容	スーパーマーケットチェーン

ライフは1961年に大阪でスーパーマーケット形式を始めました。主に食品を取り扱うスーパーです。

商圏は自転車や徒歩で来店できる範囲としており、無理な拡大路線は取らず、最も信頼される地域一番店を育てる方針です。

2021年2月末時点で280店舗を展開しています。ライフの特徴は関東圏と近畿圏に絞って出店している点です。

プライベートブランドは手頃な価格の「スマイルライフ」、おいしさを追求した「ライフプレミアム」、健康や自然志向の「BIO-RAL」の3つを提供しています。

また「きくぞうプロジェクト」という、直接お客様に意見を聞くプロジェクトを行なっていて、買い物中のお客様に聞いてみたり、座談会を開いたりして意見を聞いて取り入れています。

スーパー業界における主要企業の採用動向

イオンリテール

• 失敗や変化を恐れず、現状を打破し、新しい『イオンスタイル』を創造できる人
• お客さま視点の自由な発想で、お客さまの期待を上回る“感動”を提供できる人
• イオンの理念・価値観に基づいて、常に正直で誠実な行動ができる人

スーパー業界でトップのイオンリテールでは「消費のスタンダード」を創り出しています。

今ではよく見かける、カラーランドセルの展開を行なっていたり、格安スマホのパイオニア的存在でもあるのです。

このようなお客様のことを考えた、新しい消費を生み出すことに興味がある人が求められています。

イオンリテールには「自分のキャリアは自分で切り拓く」という考え方があり、社内公募制度や教育プログラムに魅力を感じて入社する人も多いです。

ユニー

• 主体性をもって、行動できる人
• 現状に満足せず、挑戦をし続けられる人
• 失敗から学び、自己の発展へ繋げられる人

ユニーでは失敗しても何かを学び取り、自分の頭で考え、動くことができる人を育てるという方針です。

学生の頃から自分を成長させることについて考えてきた人であれば、過去に考えてきたことの中に、ユニーが求める人物像と合致するエピソードのヒントがあるかもしれません。

「若いうちから仕事を任せて育てる風土」があり、自ら動いて挑戦し、若くても仕事を任してもらえる会社で働きたいと考える人はアピールすると良いでしょう。

またユニーでは個店主義をとっており、各店舗ごとに品揃えが異なり、各店舗に裁量権があるもの特徴です。

裁量権の大きい店で働きたい、そういったことにやりがいを感じられる人はユニーに合うのではないでしょうか。

イズミ

• 実力主義の会社で働きたい人
• 実現したいことへの挑戦を楽しめる人
• 「地域貢献・密着」を就活の軸にしている人

スーパー業界では消費者のニーズに合わせて常に変化していく必要があります。

そのため、イズミでも変化に対応できる人を求めているようです。採用HPによると「自立」「好奇心」「挑戦」に共感できる学生を求めているとのこと。

またイズミは実力主義の会社であるとしており、失敗を恐れずに「挑戦」を大切にするという社風があります。

自立して自分の考えを持ち、実現させたいことに対する挑戦を諦めない人が、風土に合っているといえるでしょう。

先輩社員のイズミを選んだ理由の中に「地域社会への貢献、地域密着」というキーワードがいくつも見受けられました。

広島から始まったイズミは中四国、九州に「ゆめタウン」や「ゆめマート」などを展開しており、地域に根付いています。

幼少期から身近にあったイズミの店で働き、地域社会に貢献したいと考えて入社する人も多いです。

自分の思い出の中にイズミの店舗が関わっていないか思い出してみるのもおすすめです。

スーパー業界の採用スケジュール

イオンリテール

面接は複数回行われます。

上記はスケジュールの一例です。スケジュールの詳細はマイページにて公表されるので、エントリーをしておきましょう。

なお、イオンリテールの採用活動の開始は3月以降となっています。

イトーヨーカ堂

上記のスケジュールは3月にエントリーした人のスケジュール例です。22卒の場合、エントリー終了は6月30日でした。

詳細はイトーヨーカ堂の公式サイトなどでエントリー後に確認できます。

会社説明会はWEBにて行われる予定で、面接は個別で複数回実施されるそうです。また、イトーヨーカ堂ではESの提出はありません。

イズミ

会社説明動画は視聴必須ですが、WEBライブ型の説明会は任意参加で、事前予約制となっており、必須でありません。

提出する履歴書はイズミ指定のWEB履歴書となっています。

ライフコーポレーション

面接はグループ面接と個別面接が行われ、最後の個人面談は面接ではありません。

グループ面接はあるものの、22卒の場合、グループワークやグループディスカッションはなかったようです。

またESについては説明会の際に配布されたシートに記入する流れとなっています。

スーパー業界のインターン情報

スーパー業界のインターンは1dayだけでなく、複数日参加するプログラムもあります。また、選考なしのインターンが多いのも特徴です。

イオンリテール

Vol.6～若手社員の活躍と入社後のステップアップ～

イオンリテールの仕事を知ることができ、マネージャーや課長の仕事を深掘りする内容です。ゲストの先輩社員に質問もできます。

11月の開催はVol.6となっており、過去に5回（5テーマ）のインターンシップが開催されていました。

各回ごとにセミナーの内容が異なり、回によっては先輩社員がゲストとして登場することもあるようです。

過去に行われたインターン内容と詳細は下記の通り。

インターンに参加した人が早期で選考を受けられた、との情報もあるので興味がある人は積極的にインターンを受けてみることをおすすめします。

イトーヨーカ堂

イトーヨーカ堂では、1DAY型と4DAY型の2種類のインターンシップが開催されています。

あなたの知らない小売業を学ぶ4DAYSインターンシップ

イトーヨーカ堂の経営や小売業、経営戦略について知ることができるインターンシップです。店舗での仕事〜本部での仕事まで幅広く知ることができます。

DAY1〜DAY4と4日間開催され、WEBと店舗での体験の両方を織り交ぜて行われます。

あなたの知らない小売業を学ぶ1DAY仕事体験

イトーヨカドーの歴史を知り、店舗スタッフとしての業務をワークを通して体験できます。

総合職として入社後のキャリアステップに沿って学ぶことができるので、よりリアルな入社後をイメージすることができるでしょう。

ライフコーポレーション

〜近畿圏/オンライン開催〜スーパーの仕事を学ぶ！1day業界研究コース（選考なし）

小売業界・食品スーパーについて学び、シミュレーションプログラムを通じて売場作りを体験し、売場責任者の仕事を知ることができます。

買い物に行くだけでは分からない責任者の仕事が知れる良い機会になるでしょう。

人事担当者や、就活生に近い若手社員の話を聞くことができ、疑問に思うことを聞くこともできます。

首都圏でも開催されているので、自分の住んでいる地域に合わせて受けてみてください。

業界研究のやり方

業界研究においては大きく3つのステップで行っていくことで理解することができます。

（1）業界全体を知る
世の中にある様々な業界ではどのような企業がどのような役割を担っているのかを大きく把握することで業界の概要を理解することができます。

代表的な企業名や職種についても調べて、自分が志す方向性を考えることがおすすめです。

（2）業界の深掘り
業界内のさらに詳しい現状や課題を調べます。

業界内の各企業の違いや、企業相互の資本関係・提携関係、業界内での業績推移、業界全体の成長の見込みなどをリサーチして、志望企業を絞り込みましょう。

（3）業界の動向把握
業界の動向をさらに細かく調べていくことで、各企業の状況を知り、自己分析と照らし合わせて具体的な志望企業・職種をまとめていきましょう。

スーパー業界の業界研究

（1）業界全体を知る

スーパー業界の現在のトップ企業はイオンリテールです。イトーヨーカドーやライフ、ゆめタウンを運営するイズミ、バロー、トップバリュ西日本、アピタ・ピアゴを運営するユニーなどが主な企業です。

スーパーは総合スーパー（GMS）とスーパーマーケット（SM）に大きく分けられます。

総合スーパーは1箇所で食品から日用品、衣料品、家電など生活に必要なものを揃えられるようなスーパーです。

一方のスーパーマーケットは、主に食品を扱っているスーパーを指します。

スーパーの仕事は店舗で働く仕事と本社で働く仕事に分かれています。

入社したては店舗スタッフとして青果や水産、畜産などに分けられた部門に配属され、キャリアがスタートします。

各部門の責任者や店長になるなどキャリアを重ね、本社で販売促進や商品開発、トレーナーといった本社の職に就く流れが多いです。

（2）業界の深掘り

スーパー業界は寡占状態が進んでおらず、地方に根付いた企業が力を持っていることが多いです。

主な企業として（１）で名前が挙げられている企業の中でも、全国に店舗をもち、名前が広く知られているのは、イオンかイトーヨーカドーくらいです。

ライフは首都圏と近畿圏に限って出店しており、イズミは主に九州で、バローは中日本で展開しています。

ユニーも関東と中日本に店舗はありますが、東北や四国、中国、九州には店舗はありません。

スーパー業界で売れ行きが良い商品が食品に傾いてきており、総合スーパーで取り扱っている衣料品や家電は専門店に客足を取られています。

そのため、総合スーパーの食品以外はテナントが入っていることも珍しくありません。

近年新しいスーパーの形として、ミニスーパーが勢いを増しています。

コンビニほどの広さ、商圏を持つスーパーで、中心部に出店することで売り上げを伸ばしています。今後もミニスーパーが広がり続ければ、スーパー業界の流れにも変化が起きるでしょう。

またスーパー業界が2020年から流行した新型コロナウイルスによって、売り上げを大きく伸ばした業界でした。

（3）業界の動向把握

スーパー業界は景気や消費者の消費動向の影響を大きく受けるため、PEST分析を行うことが重要となります。

 

 

PEST分析とは、政治、経済、社会、技術といった4つの観点からマクロ環境（外部環境）を分析すること。

スーパー業界のイメージをより具体的にしていきましょう。

 

最も分かりやすいのは消費税の増税です。まとめ買いをする人であれば特に、駆け込みで購入するということが起きます。

他にもレジ袋が有料化したことで、スーパー業界へのプラス要因は、レジ袋購入による売り上げが得られることが挙げられます。

一方で、仕事帰りや用事で出かけた際のついで買いをする機会が減ってしまう可能性や、エコバックの容量に合わせた分しか購入しないケースもあります。

 

所得が低下することによって、財布の紐が固くなり購入する頻度や購入額に変化が出てきます。

また今まではNB商品を購入していた人が、PB商品を優先して手にするようになるといった変化も起きるでしょう。

不況が続けば、消費者はスーパーで売っている商品にさらなる低価格を求めるようになります。

また商品をスーパーに提供するメーカー側が値上げをしたくても、スーパーは応じるのが難しくなります。

 

新型コロナウイルスによる特需があります。外出自粛が求められ、家の中で食事を取り、調理する時間が増え、スーパー業界は売り上げを大きく伸ばしました。

他にも高齢化・人口減少が進むと、今後はさらに市場が縮小していくことになります。

高齢者向けのサービスや店舗、新しい利益の確保の方法を考えなければなりません。

 

店舗独自の電子マネーで支払われた場合、消費者の購入データを企業は自由に分析し、売り上げアップに活用することできます。

今まで気づけなかった、新しいニーズも発見できるかもしれません。

セルフレジが浸透すれば、レジ担当にコストを割く必要がなくなり、人手不足解消にも一役買ってくれるのです。その分を他の業務に回すことで、効率的な店舗運営に繋がります。

また、無人決済のスーパーが普及した場合は、さらに店舗に配置する人員を減らすことができるでしょう。

スーパー業界のES対策・攻略法

ESは文字数に限りがある中で自分の思いや考え方を伝え、なおかつ企業にマッチしているのではないか、と思ってもらえるような内容に仕上げる必要があります。

書きたいことやアピールしたいことを詰め込むよりも、相手に「分かりやすく」「簡潔に」「まとめる」という意識を持って書くと良いでしょう。

書き方としては、先に設問内で伝えたい結論（考え方や思い）を書くことで、相手がわかりやすいようになります。

しっかりとまとめられたESは、内容に加え、まとめる力も伝えられるので真剣に取り組みましょう。

スーパー業界におけるESのポイント

■チームワークや協調性

スーパー業界へ入社が決まった人の大半は、まず店舗勤務からスタートします。

惣菜や青果、生肉などたくさんある部門の中に配属されて仕事をスタートさせる人が多いです。

店舗勤務スタートの小売店は多いですが、中でもスーパーの特徴はパート・アルバイトとして働く人の数が多く、年齢層も新卒入社の人よりも年上で、時には親と同世代の人とコミュニケーションを取るのが必須であるというところです。

コミュニケーション能力はもちろん、環境や考え方の異なる人と協力して動くことの大切さや難しさが分かっていることを伝えるのは、とても重要なポイントになります。

■新しいことへの関心

スーパー業界では、現場で責任者になった時も、本社で商品開発などを行うことになった時でも、消費者の行動に意識を向け続けなければなりません。

今は見えていない需要を取り込む際にも新しいことに挑戦しなければならないので、新しいことに対する抵抗があまりなく、むしろ挑戦していけるようなチャレンジ精神を伝えられると良いでしょう。

他にも本社で新しく決まった方針や、最近も動きが見られたスーパー業界の再編によって、慣れないことをせざるを得ない場合もあります。

そんな時にも後ろ向きにならない考え方を伝えられるのは、強みになります。

スーパー業界の筆記試験対策・攻略法

筆記試験はWEBで行われる場合と、テストセンターに出向いて受ける場合のどちらかで受験することになります。

新型コロナウイルスが流行してからは、自宅で受験する方式に変わった企業も少なくありません。

2021年時点ではWEBで受験するパターンが多いですが、今後どのように変更されるかは分かりません。できることから対策するようにしましょう。

筆記試験対策といえばSPIが最も有名ですが、他にもWEBテスト用の対策本なども販売されているので、受けたい企業の傾向に合わせて対策しましょう。

スーパー業界の筆記試験については、SPI対策をしていた学生が多いとのこと。また、企業によってはあまりSPIを重要視していない印象を受けた学生もいるようです。

受けたい企業が明確に決まっており、志望度が高い、筆記試験が不安なのであれば、ネットで検索したり、OB訪問をしたりして過去の傾向を調べてみると良いでしょう。

基本的にはSPIの参考書でちゃんと対策していれば、特に問題なく進めるようです。

筆記試験で1問でも取りこぼすと合格が遠のく業界ではないですが、せっかくの就活で悔いを残さない、万全の対策で臨めるよう早めに参考書で対策するようにしましょう。

スーパー業界の面接対策・攻略法

スーパー業界で実際にあった質問と回答のポイントを紹介していきます。

なぜ当社なのか

どの業界でも共通して、その志望企業を選んだ理由は明確にしておき、スムーズに答えられる準備をしておく必要があります。

スーパー業界であれば、企業や店舗による違いがかなり大きいので、志望した理由も見つけやすいでしょう。

例えば、地域を絞って数店舗ずつ展開する姿勢に惹かれた、常に新しいことを提供している方針に興味がある、スーパーの惣菜が好きで、他のスーパーよりもこだわりを感じるから、など自分が本当に感じたことをベースにすると良いです。

他にも志望する企業でやりたいことを伝えてみると、より志望した理由に説得力が生まれます。

チームで活動することに関する質問

スーパー業界は社員として配属された店舗で、幅広い年代の従業員と関わらなければなりません。また部門も細かく分けられており、それぞれの部門が協力することで、店舗全体の売り上げに繋がります。

チームワークを大切にできる人なのかどうかは、スーパー業界を志望するにあたり重要なポイントです。

面接で答える際は、学生時代に経験したことの中で、チームワークの大切さを感じた瞬間や、自分が意識していることを伝えるようにしましょう。

例えばアルバイトの場合、「どれだけ忙しくてもいつも自分一人でやってしまうことを、他の人に頼んだ際にスムーズに仕事ができたことから、一人で抱え込むのではなく、チームで協力する必要性や大切さを実感した」というように、できる限り具体的な内容で話すことで、本当に自分が感じたことを自分の言葉で話すことができます。

店舗の売り場を見て思ったことは？

実際に店舗を見て改善点を聞かれたパターンもあったようなので、無理に良いところだけを探すのではなく、気になったことがあればマイナスのことでもメモをしておくようにしましょう。

1回だけではなく何回か買い物をしに行ってみると、前回と異なる感想が生まれてくるのでおすすめです。

「清潔感があって安心できた」「ダンボールが積まれていて通りづらかった」「鮮魚コーナーよりも生肉コーナーの方が広かった」など感じたことを伝えてみてください。

同じスーパーでも違う店舗に行ってみると、店舗による違いも感じられるでしょう。