【マスコミ業界研究｜2023年度最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！

「マスコミ業界」と聞いて、皆さんはどんな仕事をイメージしますか？

テレビ番組やラジオを放送する放送局、新聞や雑誌、情報誌などを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。

「マスコミ業界」は主に4つの分野で構成されているメディア業界です。 

「テレビ」、「新聞」、「出版」、「広告」などがあり、これら4つの業界をまとめて「マスコミ業界」と呼びます。

この記事ではマスコミ業界の職種や、各社の採用動向、面接対策についても詳しく説明していきます。

業務内容や特徴を明確に理解した上で、自分には何が向いているか、どのように働きたいかイメージしながら業界研究を進めていきましょう。

マスコミ業界の主要な4つのメディア

放送業界

テレビ番組の制作や放送を行っている業界で、公共放送の「NHK」や全国配信の「キー局」などのテレビ局がこれにあたります。

他にも地域情報を扱う「地方局」や「BS・CS」などの衛星放送など、様々な放送局が存在します。

「テレビ放送」を通じてニュースやエンタメ情報を人々に届けるメディアです。

新聞業界

国内外の情報を「新聞」という形で人々に届ける業界です。

大きく分けると2種類の新聞があり、日本全国で発行される「全国紙」と、特定の地域でのみ発行される「地方紙」があります。

また、内容によっても区分されており、幅広い分野の情報を総合的に掲載する「一般紙」、経済情報に特化した「経済紙」やスポーツ中心の「スポーツ紙」など、多種多様な新聞があります。

読売新聞や朝日新聞、日本経済新聞などがメジャーです。

出版業界

雑誌や書籍などの紙媒体を中心に扱う業界で、中小出版社、大手出版社など「出版物を制作する」多くの企業が存在します。

大手出版社は雑誌や書籍にて多彩な分野を手がけているケースが多いですが、中小出版社では漫画や教材、地図などの特定の分野に強みを持っている傾向があります。

また、出版物を書店に配本したり、返品回収をする「出版取次」も出版業界における重要な業者となります。

大手出版社では、「講談社」や「集英社」、「小学館」などが「3大出版社」として広く知られています。

広告業界

「マスコミ業界」の様々なメディアと密接に関わり、各社の大きな収益源となるのが「広告」です。

各メディアでは、読者や視聴者の関心を引き付けるコンテンツを制作して、「広告枠」を販売することで収益を得ています。

広告業界はメディアから広告枠を買い取り、顧客に販売することで手数料を収益とします。この他にも、顧客の商品やサービスを宣伝するためのCM制作やイベント制作なども手がけています。

電通や博報堂などが「総合広告代理店」として知られています。

マスコミ業界の主な職種

 

マスコミ業界にはテレビや雑誌など情報を発信するメディアから、広告枠を販売する広告代理店まで様々な分野が含まれています。

そのため職種も多岐にわたり、それぞれ異なった特徴があります。

ここでは一例として、代表的な6つの職種について紹介していきます。

TVディレクター・プロデューサー

ディレクターは、テレビ番組の制作を指揮する職種で、番組の企画をしたり収録の手配などを行います。

実際の撮影時は照明スタッフや音響、カメラマンなどに直接指示を出すリーダー的な役割で、スタッフを監督する職種です。

ディレクターがスタッフを監督するのに対し、ディレクターを監督するのがプロデューサーです。

制作予算や資金の調達、出演者の管理などを行います。

どちらの職種も裁量がとても大きく、やりがいのある職種です。広い視野と管理能力に加えて、ユーモアや発想力が求められます。

クリエイティブな仕事がしたい人、タスク管理が得意な人に向いているといえます。

アナウンサー・キャスター

ラジオやテレビ番組に出演して、視聴者に「言葉」を通じて情報を届ける職種です。

番組の顔として立つ機会もあり、基本的にニュースなどで活躍します。最近ではバラエティ番組に出演する場合もあります。

正確かつ聞き取りやすい発声や、視覚的に好印象を与える振る舞いなどが求められる仕事です。

人前で話すのが得意な人や声に自信のある人は適性が高いでしょう。

放送記者

政治や経済、社会問題などの様々な分野について、人々が関心を持っているニュースに関して取材する職種で、「取材記者」とも呼ばれます。

基本的には国内での取材が一般的ですが、海外へ取材に行く場合もあり、「海外特派員」として国外に常駐する放送記者もいます。

記者は大きく2種類に分けられ、国会や県庁にて記者クラブとして取材をする「外勤」と、編集記者やニュースディレクターとして活躍する「内勤」があります。

報道に必要な情報を見極める判断力と、優れた情報収集能力が求められる職種です。

人から話を聞くのが得意な人や質問上手な人に向いています。

新聞記者

新聞社に勤務して、政治経済や社会情勢の動向をまとめて記事にする職種です。

「一般紙」や「専門誌」など扱う新聞の種類によって記者としての仕事内容が異なります。

担当により業務が分けられており、事件や事故の取材をする「取材記者」と、原稿をまとめてレイアウトを担当する「整理記者」など各ポジションで協力して新聞を作り上げていきます。

ポジションによって必要な能力は様々ですが、情報を整理するのが得意な人や時事問題や旬な話題に関心のある人は活躍できそうです。

編集者・ライター

雑誌や書籍、WEB上に掲載するコンテンツの制作を行う職種です。企画立案や編集、管理を担当するのが「編集者」で、文章の執筆を担当するのが「ライター」です。

出版社や編集プロダクションなどの企業に所属するか、フリーランスとして仕事をする場合が一般的です。

音や映像を使用せずに「文章」で読者の関心を引き付ける必要があるので、題材の選定や文章構成、表現などがとても重要です。

文章を書くのが得意な人、企画力に長けている人におすすめの職種といえます。

広告プランナー

あらゆる商品、サービスをより効果的に売るための広告プランを考える職種です。

消費者の動向や心理を探るマーケティング、ブランド管理の仕事の他、商品開発部門と連携して新商品販売までのプランニングなども行います。

人の消費行動や購買心理などを軸に論理的なプランを立てる力が必要になります。

マーケティングやセールステクニックに興味のある方はチャレンジしてみるといいでしょう。

マスコミ業界の市場規模

市場規模の推移

テレビ業界の過去8年間の業界規模の推移（出典：業界動向サーチ、グラフ作成：CareerMine）

広告業界の過去8年間の業界規模の推移（出典：業界動向サーチ、グラフ作成：CareerMine）

 

上記2枚のグラフは、マスコミ業界の中で特に市場規模の大きい「テレビ業界」と「広告業界」の市場規模推移を表したものです。

2020年から2021年のマスコミ業界の4分野（テレビ、広告、出版、新聞）の業界規模（主要対象企業125社の売上高の合計）は11兆3,974億円。

マスコミ業界全体の市場規模の約8割を占める「テレビ業界」と「広告業界」ですが、どちらも2018年頃から2020年にかけての売上高は連続して減少傾向にあります。

テレビ業界は、マスコミ業界のメディアの中心を担う分野ですが、テレビ広告の売上高は2016年頃から減少し続けています。

一方でネット広告の売り上げは2020年の時点で前年比31.9％の増加を記録しました。

これは、広告出稿の媒体がテレビからインターネットへと移行していることを表しており、今後のマスコミ業界の動向が懸念されます。

スマートフォンの普及に伴い「Youtube」や「Netfrix」などの動画配信サイトが消費者に広く浸透して、「人々の関心・可処分時間」が集まる場所が変化したのです。

これにより各スポンサー企業はテレビよりもインターネットに多くの広告費を割くようになり、マスコミ業界の市場規模は年々縮小が続いています。

現状・動向

インターネットコンテンツとの競争

マスコミ業界の主な収入源は、スポンサー料や広告料です。テレビや新聞、出版社なども広告料が売り上げの多くを占めています。

しかし、近年ではスマートフォンの普及とインターネットコンテンツの充実により、テレビの視聴率は大きく低下しています。

新聞社や出版社においても購読顧客や書籍購入者の減少は見受けられ、インターネットへの顧客の流出は大きな課題の1つです。

「いつでもどこでも利用できる」インターネットコンテンツの利便性は非常に高く、多種多様なコンテンツに対してどのように差別化していくかが重要になります。

今後のマスコミ業界の取り組みに注目しておきましょう。

参考：ウィメンズワークス

マスコミ業界におけるM&Aの活発化

メディア離れが加速して売り上げが低迷しているマスコミ業界ですが、各分野でM&Aによる売上向上を狙った取り組みが見受けられます。

日本テレビホールディングスでは「Hulu」の日本事業をM&Aした他、日本BS放送では国土社と理論社の子会社化が行われました。

また、M&A以外にも新規事業の展開に注力する企業も出てきており、新たなビジネスモデルを模索する企業が増えつつあります。

TBSではテレビ放送以外に映画やイベント、不動産事業なども行っています。

既存のメディアがネットに進出する動きもあり、今後のマスコミ業界市場がどのような広がりを見せるのか、動向を把握しておくようにしましょう。

参考：就職エージェントネオ

マスコミ業界の歴史

ここでは、マスコミ業界の歴史について「テレビ業界」、「新聞業界」、「広告業界」を中心に紹介していきます。

テレビ業界の歴史

日本のテレビ局が初めて放送を開始したのは1953年の2月1日です。記念すべき最初の放送内容は、NHKの古垣鉄郎会長による挨拶でした。

その後、民放として最初の「日本テレビ」が放送を開始して、それに続くように日本全国でテレビ局が続々と設立されました。

ラジオ局だった「ラジオ東京」が「TBSテレビ」となり、「テレビ朝日」は、当時「日本教育テレビ」という名前で放送をしていました。

現在、日本におけるテレビ局は全て合わせて127局。

うち「キー局」と呼ばれる全国ネットワークの中心となる放送局は「日本テレビ・テレビ朝日・TBS・フジテレビ・テレビ東京」の5局となります。

新聞業界の歴史

現在の新聞は情報を紙に印刷した書物ですが、この形になったのは近代に入ってからだといわれています。

新聞の起源は、ローマ帝国において手書きで発行されていた「木版」だったようです。

蝋（ろう）を木版に塗って社会的な情報を記したものが、公共広場に張り出される形で情報を共有・伝達していました。

紙で作られた新聞は、中国の唐の時代に発行された「邸報」が最初だったとされています。日本では瓦版という文化が新聞の前身となりました。

現在、「全国紙」と呼ばれる日本全国にわたり普及している日刊新聞は、「朝日新聞・毎日新聞・読売新聞」の3大紙に「日本経済新聞」と「産経新聞」を加えた5紙をいいます。

この5紙だけで、日本の新聞の全発行部数の半分以上を占めています。

広告業界の歴史

日本で広告が普及しはじめたのは、第二次世界大戦が終わった1950年代頃といわれています。

景気が上向きとなり、高度経済成長期だった日本では様々な変化が起きていました。その中でメディアも大きな変化を遂げており、その1つがテレビ放送の開始でした。

テレビが普及し市場が拡大していく中で、株式会社電通が広告事業を開始。

発足当初は20人弱での活動でしたが、約10年で300人近くのアルバイトを雇うほどの規模になりました。1973年には広告会社年間取扱高で世界1位になります。

これが日本最初の「マーケティング事業」だといわれています。

その後は順調にテレビと広告が大衆に広まっていきますが、2000年代前半頃からインターネット分野が目覚ましい成長を遂げ、誰もが簡単にネットに接続できる時代がやってきました。

これを機に各企業は「ネット広告」に多くの広告費を割くようになり、「マス広告」は徐々に縮小しています。

現在日本の広告費は、「インターネット広告費」が伸び続け、「マスコミ4媒体広告費用」と並ぶ勢いを見せています。

今後もインターネット広告は、大きく変化を遂げていくことが想定されています。

参考：電通報

マスコミ業界におけるトレンド・話題

NHKが2023年度に受信料を値さげ

日本放送協会（NHK）は1月13日、2021年から2023年の次期3カ年経営計画が決定したと発表しました。

3年間で550億円規模の支出削減を進めつつ、「スリムで強靭な新しいNHK」に変わることを目指します。

受信料の値下げについて、新型コロナウイルスの影響や放送法改正の動きも考慮し、新たな営業施策を見極めた上で2023年に衛星波の削減を行うとしています。

具体的な値下げ幅などはまだ明らかにしていませんが、値下げを行うと明記しています。

NHKの前田晃伸会長は「受信料は安くなる方がいいに決まっている。」とコメントしており、今後の受信料見直しに積極的な意向を示しました。

参考：マイナビニュース

「マスコミやめる」宣言　静岡新聞

1月11日、静岡新聞の朝刊とWEBサイトに掲載された驚きの一報。

 

「静岡新聞SBSは　マスコミをやめる。」実に衝撃的な宣言ですが、これは、県民1人ひとりに向き合う「ユーザーファースト」を掲げていくという静岡新聞の決意表明です。

静岡新聞は、企業改革の一環として社外の人にインタビューをした際に、「1人ひとりみんな違う」という当たり前の事実に気づかされたといいます。

そこで、大衆に届けるように作られる「マス向け」のメディアを、もっと個々のユーザーに寄り添ったものにしていきたいと考え、今回の決意表明に至りました。

宣言には、社員1人ひとりの実名入り決意表明も掲載されており、静岡新聞の意気込みが感じ取れます。

インターネット上で細かいユーザーニーズに応えるコンテンツが当たり前になりつつある昨今、こうしたマスメディアの改革が市場にどのような影響を与えるのか注目です。

参考：ITメディアニュース

マスコミ業界における主要企業の解説

株式会社フジテレビジョン（2021年現在）

社名	株式会社フジテレビジョン （英語表記：Fuji Television Network, Inc.）
設立	平成20年10月1日（新設分割による）
本社所在地	〒137-8088 東京都港区台場二丁目4番8号
資本金	88億円
従業員数	1,311名
平均年収	801万円 （参照：yahoo！ファイナンス） ➡詳しくは「年収チェッカー」をCHECK! ※どちらも(株)フジ・メディア・ホールディングスとして登録
事業内容	放送法に基づくテレビジョン放送

株式会社フジテレビジョンは、フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域としたテレビジョン放送事業を行う企業です。

フジネットワーク、フジニュースネットワークのキー局で、リモコンキーIDは「8」です。

在京キー局としては4番目に開局したテレビ局で、ニッポン放送や産経新聞社などのフジサンケイグループの一員です。

2021年3月時点での売上高は約5兆200億円となっています。

株式会社集英社（2020年現在）

社名	株式会社集英社 （英語表記：SHUEISHA Inc.）
設立	1949年7月19日
本社所在地	〒101-8050 東京都千代田区一ツ橋二丁目5番10号
資本金	1億80万円
従業員数	760名
事業内容	雑誌・書籍などの各種出版物の制作及び販売

株式会社集英社は日本の総合出版社で、「週刊少年ジャンプ」や「週刊プレイボーイ」などの雑誌を発行している会社です。

始まりは小学館の娯楽誌出版部門として創業し、太平洋戦争によって一時社業中断していましたが、1947年に合資会社集英社として営業を再開しました。

1952年には独立した社屋に移転して、小学館との業務分離を行い「週刊少年ジャンプ」や「Seventeen」などのヒット雑誌を多数創刊しています。

2021年5月決算での売上高は、物販や広告なども合わせると2,000億円を超えており、出版業界を牽引するトップ企業です。

株式会社日本経済新聞社（2020年現在）

社名	株式会社日本経済新聞社 （英語表記：Nikkei Inc.）
設立	1911年8月11日
本社所在地	（東京本社） 〒100-8066 東京都千代田区大手町1丁目3-7 （大阪本社） 〒541-8515 大阪市中央区高麗橋1丁目4-5
資本金	25億円
従業員数	3,049人
事業内容	1.新聞を中核とする事業 2.雑誌などの各種書籍の販売及び各メディアサービスの展開 3.電波、映像、経済・文化事業などの展開

株式会社日本経済新聞社は、「日本経済新聞」などの新聞発行や、デジタル媒体の運営、出版、放送、文化事業などを行っている日本の新聞社です。

賞の主催や表彰等も行っています。

日経の価値観として「公平さ」、「確かさ」、「新しさ」、「豊かさ」の4つを掲げており、中正公平な報道を目指しています。

また、報道機関として「民主主義を支える柱」となり、真実の追求に徹することを理念に掲げています。

「日本経済新聞電子版」など、インターネット向けコンテンツにも力を入れており、映像や音声でのコンテンツ配信も行う新聞社です。

2020年12月期の売上高は約1,770億円にのぼります。

株式会社 電通（2020年現在）

社名	株式会社 電通　（英文社名：DENTSU INC.）
設立	1901年（明治34年）7月1日
本社所在地	〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1
資本金	100億円
従業員数	6,907人
平均年収	1,341万円 （参照：yahoo！ファイナンス） ➡詳しくは「年収チェッカー」をCHECK! ※どちらも(株)電通グループとして登録
事業内容	1.国内広告事業 2.海外広告事業 3.情報サービス事業 4.不動産売買等その他事業

株式会社電通は、日本を代表する総合広告代理店です。デジタル領域に特化した子会社やCM制作会社など多岐にわたるグループ会社があり、様々な業種でビジネスを展開しています。

2020年東京オリンピックのマーケティング専任代理店など、国際的な案件にも幅広く携わっている点も魅力です。

マスコミ業界における主要企業の採用動向

株式会社フジテレビジョン

• チャレンジ精神のある人
• 想像力・ユーモアのある人
• 多様性を尊重できる人

フジテレビの企業理念は、「挑戦と創造」です。

常にチャレンジ精神をもって仕事に取り組み、より魅力的な「心に響く」コンテンツの創造ができる人材を求めています。

コンテンツ制作・発信を通じて、文化、教育、環境など様々な分野に貢献し、メディアの持つ社会的影響力を正しく発揮する。

フジテレビはそのために必要な人材を育成し、働く人の多様性を尊重した明るい職場を作ることを行動指針に定めています。

これらを踏まえて、志望する際は以下のポイントを意識しましょう。

上記のポイントを、過去の経験や実績をもとに伝えるように意識するといいでしょう。

株式会社集英社

• 創意工夫のできる人
• 協調性を尊重できる人
• 仕事に自信を持ち、夢中になれる人

集英社では「創意」、「自信」、「協調」の３つを社是に掲げて、人が夢中になれるようなコンテンツやサービスを創出しています。

他者を魅了するようなコンテンツ制作には、作り手の情熱や気持ちが必要不可欠です。

自分とチームメイトの仕事に自信を持ち、チームでコンテンツを作っていく。情熱と工夫で人の心を動かすようなサービスを提供するために、仕事に夢中になれる人材を求めています。

これらを踏まえて、アピールすべきポイントは次のように考えられます。

この2点は、コンテンツ制作においてとても大切なポイントなので、意識的にアピールするようにしましょう。

株式会社日本経済新聞社

• 客観的な視点を持てる人
• 発信者の責任を理解できる人
• 相手の立場に立てる人

日本経済新聞では、「中正公平」を掲げており、常に客観性を持って正しい報道を行うことを目指しています。

幅広く国際的な視野を持って物事を捉えて、責任ある言論で情報を発信していく。そのためには客観性と責任感を持つ人材が必要です。

目まぐるしく変化する経済状況を正しく捉え、良識と節度を持って発信を行うには、偏見なく物事を判断することが重要です。

志望の際は以下の点を意識するようにしましょう。

試験を受ける際は、報道機関の責任や物事の捉え方について自分の考えをまとめておきましょう。

株式会社電通

• 熱意を持って仕事に取り組める人
• 自己分析のできる人
• 「どんな仕事したいか」明確な目的を持てる人

電通の社員インタビューを見ると、総合広告代理店ならではの一般的な「広告」のイメージのみにとどまらず、様々な業務に取り組んでいることがわかります。

クライアントごとの多種多様な課題を解決するためには、1つひとつの仕事に熱意を持って取り組める人材が求められます。

また、多様なニーズに対して十分なサービスを提供する上で必要となるのが、自己分析をして「自分にできること」、「自分がやるべきこと」を正しく判断して行動する能力です。

これらを踏まえて、採用試験では次のポイントをアピールするように意識しましょう。

以上の2点を具体的に伝えるために、十分にリサーチをして準備しておきましょう。

マスコミ業界の採用スケジュール

株式会社フジテレビジョンの採用フロー

フジテレビの採用試験では、およそ5回にわたり面接を受けます。

二次面接以外は基本的に個別面接で、二次面接は個別になるか集団になるか場合によります。

中でも特に緊張するのは三次面接と四次面接で、複数名の部長や役員と一人で向き合って面接を受けるので、相当な緊張感の中で質問に答える必要があります。

事前準備は入念にしておきましょう。

株式会社集英社の採用フロー

集英社の採用フローは非常にシンプルで、ES提出後は適性検査と面接をそれぞれ1回ずつ受験するだけです。

個人面接がわずか1回しか行われないので、その1回に全てを出し切る必要があります。

伝えたいことやアピールしたいことは、思い残すことなく伝えられるように簡潔にまとめておきましょう。

株式会社日本経済新聞社の採用フロー

日本経済新聞社の選考内容は、面接のみになっています。回数は合計3回で、全て個人面接です。

適性検査やグループディスカッションなどがなく、シンプルな選考フローとなっていますが、その分面接の内容が深くなると予想できます。

中途半端な回答や浅い返答をすると、思わぬ深堀に対応できない可能性があります。

面接の質問対策はなるべく詳細な回答ができるように準備しておきましょう。

株式会社電通の採用フロー

電通の採用試験では、4月頃から一次面接が始まり、最終面接を終えて内々定が出るのは6月頃になるようです。

面接の回数は人によって増減するようで、小論文の提出を求められる場合もあります。

また、面接は回数を重ねるにつれ担当する面接官が上位役職者になっていくため、緊張度は増していくと考えられます。

三次面接以降は個室での面接となり、面接会場の雰囲気が大きく変わる点も注意が必要です。

インターンからの採用ルートもあるようですが、クリエイティブ職がメインの採用のようなので、事前準備はしっかりと行いましょう。

マスコミ業界のインターン情報

株式会社フジテレビジョン

フジテレビのインターンは、「アナウンス部門」や「バラエティ部門」、「報道・情報部門」など、全部で8種類ものコースがあります。

本記事では「報道・情報部門」について紹介していきます。 

他のコースについてはフジテレビのホームページからご覧ください。

■「報道・情報部門」コース

このコースでは、2日間にわたりスクープの取り方や番組制作のノウハウ、企画書ディスカッションなどについてオンラインで学んでいきます。

講師は現役の記者やディレクター、プロデューサーなどで、第一線で活躍する講師からテレビ制作のリアルを学ぶことができます。

オンライン講義では「報道」と「情報」の違いについても学ぶことができ、それぞれの特徴や魅力を知ることができる内容となっています。

株式会社集英社

集英社のインターンでは、「出版社の仕事がわかる仕事体験」というコースがあります。

出版業界のトップを走る集英社で、ファッション誌のプラン作成や発行物の宣伝企画会議など出版業界の業務について深く学ぶことができるコースです。

インターンに関する最新の情報については集英社のホームページをご覧ください。

■「出版社の仕事がわかる仕事体験」コース

このコースでは、個人ワークやグループワークを通じて出版業界のあらゆる職種や業務について学ぶことができます。

漫画賞の模擬審査や小説のリード文作成など内容の濃い業務体験もあるので、実際の業務について詳細なイメージをつかめるインターンです。

研修後は社員からのフィードバックもあるので、出版業界に興味のある方は是非受講してみてください。

株式会社日本経済新聞社

日本経済新聞社のインターンには、【データジャーナリズムを体験】2021年冬・記者インターンシップ（2days）というものがあります。

記者の仕事を2日間にわたる研修で体験できるインターンとなっており、日経が力を入れている「データジャーナリズム」について学ぶことができます。

他のコースについては日本経済新聞社のホームページよりご覧ください。

■【データジャーナリズムを体験】2021年冬・記者インターンシップ（2days）

このコースでは、日経が新しい報道のかたちとして強化している「データジャーナリズム」を軸に就業体験を行います。

データを可視化して読者に効果的に伝えるプロセスを実際に体験しながら学んでいきます。

指導員は第一線で活躍するジャーナリストが担当して、データ取集へのプログラミング言語の応用なども実施します。

集めたデータの分析からビジュアル化まで行い、それに基づく記事の執筆まで体験できるインターンです。

非常に密度が濃くハイレベルなインターンとなっており、選考過程では面接もあります。

参加するにあたり、参加を希望する方は、万全な準備をした上でエントリーするといいでしょう。

株式会社電通

電通のインターンには、「電通データサイエンスインターンシップ」というものがあります。

電通の創業以来の強みである分析力と創造力について、「データサイエンス」の観点から学ぶことができるインターンです。

他のコースについては電通のホームページよりご覧ください。

■電通データサイエンスインターンシップ2021

このコースでは、報酬が発生するインターンとなっており、実際の業務に従事しながら電通について学んでいくコースです。

電通が誇るデータサイエンス関連技術を分析業務に駆使し、マーケティング課題解決業務に取り組んでいきます。

非常に実践的で、報酬も発生するインターンなので、応募した際の選考過程では面接もあります。

入社を検討している方は、本番の採用試験に向けた事前学習として参加するといいでしょう。

現場でしか知り得ない貴重な情報もあるはずです。

業界研究のやり方

 

業界研究においては大きく3つのステップで行っていくことで理解を深めることができます。

（1）業界全体を知る
世の中にある様々な業界ではどのような企業がどのような役割を担っているのかを大きく把握することで業界の概要を理解することができます。

代表的な企業名や職種についても調べて、自分が志す方向性を考えることがおすすめです。

（2）業界の深掘り
業界内のさらに詳しい現状や課題を調べます。

業界内の各企業の違いや、企業相互の資本関係・提携関係、業界内での業績推移、業界全体の成長の見込みなどをリサーチして、志望企業を絞り込みましょう。

（3）業界の動向把握
業界の動向をさらに細かく調べていくことで、各企業の状況を知り、自己分析と照らし合わせて具体的な志望企業・職種をまとめていきましょう。

マスコミ業界の業界研究

（1）業界全体を知る

マスコミ業界の業界研究においては4つの分野の主要企業について大まかに理解しておきましょう。

テレビ業界	フジテレビ（フジ・メディア・HD）、日本テレビHD、TBS HD、テレビ朝日HD
出版業界	集英社、講談社、KADOKAWA、小学館、ゼンリン、日経BP
新聞業界	日本経済新聞社、読売グループ本社、朝日新聞社、毎日新聞グループHD
広告業界	電通グループ、博報堂DYHD、サイバーエージェント、デジタルHD

上記の4分野が、「マスコミ業界」に含まれる主要メディアです。

各社について全体的に情報を把握しておくと、面接時の思わぬ質問への対策になるでしょう。

（2）業界の深掘り

マスコミ業界の業務は、「テレビ」、「出版」、「新聞」などでそれぞれ異なりますが、根本的には「情報を広く伝える」という共通点があります。

ただし、各メディアの特徴やユーザー層によって求められる情報や発信方法が変わってきます。

特に現代ではインターネットの普及により「情報の届け方」が非常に重要なポイントとなりました。

どれだけ魅力的な情報やコンテンツでも、利用者の求める形で提供できなければユーザーは離れていきます。それによりメディアの広告収益が低下して、市場縮小が加速してしまいます。

今後のマスコミ業界では、「情報収集力」に加えて、「新たな発信力」も必要になってくるでしょう。

ネット分野のメディアやサービスにどのように対抗していくのか注目です。

（3）業界の動向把握

マスコミ業界の市場規模は、2018年頃から連続的に縮小しています。その背景にあるのはやはりインターネットの発達です。

これまでのマスメディアが「大衆向け」のコンテンツを中心に発信していたのに対し、ネットコンテンツは「個人向け」の物が多く存在します。

ネットでは、ユーザーごとの細かい趣向やニーズに対してピンポイントでリーチするようなコンテンツが豊富に存在します。

コンテンツの提供方法も実に様々で、動画配信やショートムービー、音声配信など多岐にわたります。

当然人々の関心はネットに集中し、企業の広告費もネットに流れていきます。

こうした現状で、マスコミ業界の市場を回復させるには、新しい打ち手が必要なのは明白です。

従来の「大衆向けコンテンツ」をいかにしてユーザーに届けるか、または「個人向けコンテンツ」にシフトしていくのか。今後の各メディアの方針・取り組みをチェックしておきましょう。

ESのまとめ方

エントリーシートを書く際は、「自分が伝えたいポイントをしっかり絞る」ことが大切です。

よく見られる傾向として、「アピールしたいポイントが多いために、内容を詰め込みすぎている」というものがあります。

幅広く書くために1つ1つの内容が浅くなってしまっては、あなたの良さは伝わりません。

学生時代に様々な経験をしていて伝えたいことが複数ある場合でも、アピールポイントはしっかりと絞りましょう。

ポイントを絞る際のコツは、そのアピールポイントが「業務にどのように役立つのか」を考えることです。

業界研究を深く進めていくと、各業務に求められる人柄や能力が見えてくるはずです。

そこに自分の得意なことや過去の経験・実績などを結び付けて伝えるように意識してみてください。

マスコミ業界のES対策・攻略法

 

マスコミ業界のエントリーシート（ES）を書く際のポイントとして、「マスコミ業界で何をしたいのか」、「マスコミ業界への自分の適性」について強調して伝えるように意識しましょう。

この他にも「誠実さ」や「コミュニケーション能力」なども共通して重要視されているので一緒にアピールできるとなおよいです。

「マスコミ業界で何をしたいのか」について

ESを記入する際は、「志望度の高さ」をアピールすることがとても重要です。

マスコミ業界の志望理由を伝える上で、「この業界でどうしてもこれがしたい」というような強い志望動機をアピールできれば、業界に対するやる気や熱意がより強く伝わります。

実際に記入する際は次のポイントを意識しましょう。

ポイントは、入社後にやりたいことをより詳細に伝えることです。数ある業務の中で「どうしてもこの仕事がしたい」という熱意を伝えましょう。

そして、なぜその仕事を望むのかをしっかりとアピールすることも大切です。

「それなら他の業界でもできるのでは？」と切り返されないように、よく考えて志望理由を記入しましょう。

「マスコミ業界への自分の適性」

マスコミ業界への熱意をしっかり伝えることができたら、次は「自分の適性」をアピールしましょう。

どんなに気持ち・熱意がある人材でも、「将来性」を感じてもらえなければ採用は難しいでしょう。

自分の長所や特技などがどのように業務に活かせるか、詳しくイメージしてもらえるように自己PRを考えてみてください。

ポイントは以下の2点です。

重要なのは、特技や長所の表現が抽象的にならないようにすることです。

より具体的に過去の実績や成果を交えてアピールするようにしましょう。

マスコミ業界の筆記試験対策・攻略法

マスコミ業界の筆記試験の特徴として、「玉手箱」や「SPI」が採用されることが多い傾向が見て取れます。

対策としては、一般的な問題集で習慣的に学習しておけば問題ないでしょう。

しかし、企業によっては「各社オリジナル」の筆記試験を出題する場合もあるようです。これについては対策本が存在しないので、自力でリサーチをして傾向を把握しておくしかありません。

学生向けの就活口コミサイトなどで情報がでている場合もあるので、有力なサービスを利用しつつ対策を進めましょう。

また、一般常識なども出題される可能性は高いので、あわせて対策しておくといいです。

マスコミ業界の面接対策・攻略法

面接の回答では「質問の意図を理解した上で答えること」が重要です。

面接官の質問には必ず「意図」があります。

十分にリサーチをして「回答の準備」をしておき、面接官が「その質問から何を読み取ろうとしているのか」、「重視しているポイント・知りたがっていることは何か」を理解して返答することを心がけましょう。

マスコミ業界の面接では、以下の5つについて質問される傾向があります。

上記はマスコミ業界を志望する際は優先的に対策しておきたい質問になります。

どの企業の面接においても質問される可能性が高い項目になるので、それぞれ詳細に答えられるように準備しておきましょう。

この他にも、「学生時代に頑張ったこと」や「自己PR」など一般的な質問についても対策しておきましょう。

本記事では「どんな番組が作りたいか？」、「誰にどんな本を書かせる？」、「新聞を読まない若手層をどう思うか」について回答のポイントを詳しく解説します。

「どんな番組が作りたいか？」

この質問で面接官が知りたいのは、「作品制作における想像力」と「メディアに対する思い」だと考えられます。

不意にアイデアを問われた際に、どのような返答をするのか。テレビ業界では特にそうですが、番組制作において普段から自分のビジョンを持っていることはとても大切です。

「自社メディアをどう思っているのか」そこから「どんな作品を作りたいのか」、明確に答えられるようにしておきましょう。

回答のポイントは次の通りです。

ポイントは、「メディアやユーザーについて考えた上で」どんな番組にしたいかを伝えることです。

制作で最も需要なのは、「ユーザーニーズに応えること」なので、それらを踏まえた自分の考えを話すようにしましょう。 

「誰にどんな本を書かせる？」

この質問で面接官が知りたいのは「作り手への理解力」と「協調性」だと考えられます。

番組や出版物は決して1人では作ることができず、チームで協力して制作していくものです。

その上で、チームメイトや作り手・書き手の特性や魅力を理解しておくことは欠かせません。

メディア制作において作者の長所や強みを最大限活かせるようなアイデアを創出できる人材は価値が高いです。

回答では次の点を意識しましょう。

ポイントは、最初に作りたい本を決めることです。

どんな本を作りたいかを決め、それと類似した著書を複数調べておきましょう。

あとはそれらの著者の中で最も魅力を感じる人と結び付けて答えると、再現性があり、説得力も十分な回答ができます。

「新聞を読まない若手層をどう思うか」

この質問で面接官が知りたいのは「現代のメディアについての考え」と「ユーザーの趣向をどう思うか」だと考えられます。

一般的には「若者はもっと新聞を読むべきだ」と思われがちですが、ここでは、「新聞を読まないことをむやみに否定しない」ことが重要だと考えられえます。

時代の流れとともにユーザーが求めるサービスの形は変化していきます。

現代の若者の新聞離れの原因は新聞の内容ではなく、その「届け方にある」との見方もできます。現に、若者の中にもネットニュースを見ている人は多くいます。

これらを踏まえて、回答する際に注意すべきポイントは次の通りです。

特に重要なのは、「客観的な視点」です。偏った意見を述べず、根拠を明確に示した上で自分の考えを話してみましょう。

客観性は問題解決の際にとても大切な要素となるので、冷静に分析して答えることがポイントです。

 

以上、各質問の回答ポイントと対策について解説しました。

面接対策をする際は「自分が面接官だったら」という視点を持って考えてみると、必要な対策が見えてきます。

リサーチで得た情報をもとに、想像力を働かせながら業界研究を進めてみてください。