【コンサルティング業界研究｜2023年度最新版】ESの書き方から面接対策まで徹底解説！

 

「コンサルティング業界」と聞いて、皆さんはどんな仕事をイメージしますか？

「企業の抱える課題についてアドバイスする仕事」という大まかなイメージは理解できていても、「具体的な分野」や「コンサルファームの種類」については詳しく知らない方もいるのではないでしょうか。

 

この記事では「コンサルティング業界」に焦点をあてて、具体的なコンサルファームの種類や職種、ES・面接対策についても詳しく説明していきます。

コンサルティング業界の業務内容や特徴をしっかりと理解し、自分には何が向いているか、どのように働きたいかをイメージして悔いのない選択につなげていきましょう。

コンサルティング業界の概要

コンサルティング業界とは

コンサルティング業界は、「企業が抱える様々な課題について情報を取集・分析して、課題に対する改善策を提案する」というサービスを提供する業界です。

企業の課題は業界やビジネスモデルにより様々です。

それぞれの企業が抱える課題に対して最適なアドバイスをして、課題解決をサポートしていくのがコンサルティングという仕事です。

このアドバイスを行う職種を「コンサルタント」といい、コンサルティングサービスを提供する企業のことを「コンサルティングファーム」と呼びます。 

コンサルティングファームの種類

コンサルティング業界には、あらゆる分野の課題解決に対応するため、様々な分野のコンサルティングファームが存在します。

ここでは10種類のファームについて大まかに解説していきます。

自分が興味深く感じる分野を絞り、より深く業界研究を進めていきましょう。

①戦略系コンサルティング

戦略系コンサルティングは、大企業や外資系のクライアントを中心に幅広く展開している企業が多く、経営戦略に関する課題解決を中心に取り組むのが特徴です。

クライアントのヒアリングを重ね、事業計画や新規事業立ち上げ時の企画立案などもサポートしていきます。

経営方針に関する全体的な部分に対し最適な提案をしていく分野です。

②総合系コンサルティング

総合系コンサルティングは、企業・事業戦略立案IT戦略立案に加えて、システム化構想策定といった様々な上流フェーズのコンサルティングを行うほか、あらゆるクライアントに対して幅広くコンサルティングサービスを提供するのが特徴です。

総合系と呼ばれるだけあって取り扱う分野は広く、領域ごとに専門部署を設けているファームが一般的です。

ファームによっては、金融や通信などを含む「業界別チーム」と、戦略や会計、人事組織などを扱う「機能別チーム」に分かれて業務にあたるケースもあります。

③ITコンサルティング

ITコンサルティングは、IT関連の課題を抱えるクライアントに対して課題解決サービスを提供します。

近年ではあらゆる業界でIT化やDXへの対応が求められるようになったこともあり、需要が拡大している分野です。

「ITに関する課題」は多くの業界で生まれるものなので、顧客対象の幅も必然的に広くなります。

そのため、各業界のIT課題を総合的に解決する力が必要な分野で、「総合ファーム」などと呼ばれる場合もあります。

実際の業務では、各分野に精通しているITコンサルタントでチームを組み、協力して課題解決に臨む場合が多いです。

当サイトでは、IT業界全体の業界研究記事も紹介していますので、興味があればチェックしてみてください。

④シンクタンク系コンサルティング

シンクタンク系コンサルティングは、政府や自治体といった公的機関に対してコンサルティングサービスを行います。

シンクタンク系ファームの多くは、日本の証券会社や銀行などの大企業を母体としているため、グループ全体で高度な知識・情報を持っている場合が多いです。

そういった豊富な知見を活かして課題解決を行うのが特徴です。

また、大手グループのネットワークを活用した営業活動などができるため安定した運営が成り立っています。

⑤組織人事系コンサルティング

組織人事系コンサルティングは、人材開発や人事制度に関する課題解決に対して専門的にコンサルティングを行います。

その中でも大きく2つの領域に分かれており、人事制度や組織戦略などを扱う「制度系」と、組織風土改革や人材開発の課題を扱う「チェンジマネジメント系」に区分されます。

近年は「リーダーシップ開発」というテーマの需要が大きくなっており、組織人事系の中でもチェンジマネジメント系へ主流テーマが移りつつあります。

⑥財務系コンサルティング

財務系コンサルティングは、財務会計・税務関連の課題解決を中心にコンサルティングを行います。

このほかにもM＆Aや企業再生のアドバイスに加えて、粉飾決算などの不正会計や係争分析などの調査・サポートも業務の1つです。

近年のM＆A案件では、高度な英語力が求められる場合もあり、グローバルな業務に携わる機会も増えています。

また、財務系コンサルティングファームの中で独自の戦略コンサルティング部門を持つファームなどもあり、「企業戦略」の部分も含めた総合的な財務アドバイスを提供する動きも強まっています。

⑦医療・ヘルスケアコンサルティング

医療・ヘルスケアコンサルティングは、医薬品メーカーや医療機器メーカーといった医療・ヘルスケア業界のクライアントを対象にサービスを提供します。

バイオベンチャーや病院、介護事業者なども顧客対象としており、医療・ヘルスケアに関連する事業者に広くサービスを展開しています。

また、この分野は市場規模が大きく、コンサルティング業界全体にとって魅力的な市場になります。

そのため、「総合系コンサルティング」や「シンクタンク系コンサルティング」を行うファームの中に「ヘルスケア部門」などを設けて市場に参入するケースもあります。

⑧日経／国内独立系コンサルティング

日経／国内独立系コンサルティングは国内の独立した企業で、経営や人事、組織改革や物流・製造など様々な分野のコンサルティングを行います。

国内の中小企業などを対象にサービスを展開し、クライアント企業の海外進出などのサポートも幅広く手掛けるのが特徴です。

中でも、小売・流通の分野に強みを持つファームが多いです。

⑨業務・業界特化系コンサルティング

業務・業界特化系コンサルティングは、特定の事業・業界に特化したコンサルティングを行うのが特徴です。

総合系やIT系などのように幅広く展開はせず、「専門分野のプロフェッショナル」としての強みを活かした専門性の高い提案をしていきます。

近年はIT技術が急速に発達したため、これまでは無かったような様々な形態のビジネスモデルが誕生しています。

こういった背景もあり、多様化したニーズに対応できる業務・業界特化系ファームの需要が高まりつつあります。

⑩監査法人

監査法人のコンサルティングは、一般的なコンサルティングファームの業務とは少し違うのが特徴です。

一般的なコンサルティングファームでは、企業戦略やIT戦略、M＆Aといった「業績拡大のため」のコンサルティングを行うのが基本です。

その一方で、監査法人ではリスクコンサルティングや内部統制、内部監査といった企業内部の基礎的な部分についてコンサルティングを行います。

企業が新規事業に参入する際の法規制の課題を解決するほか、不祥事などを監査するための内部体制を構築するのが主な仕事です。

このように「業績拡大」ではなく「基礎構築・リスクマネジメント」を担うのが監査法人のコンサルティングになります。

コンサルティング業界の主な職種

コンサルティング業界には戦略系やIT系など様々な分野がありますが、基本的な職種は「コンサルタント」です。

取り扱う業界が違うだけで、コンサルタントという職種は共通しています。

ただし、コンサルタントの中にも「役職」というものがあり、明確に業務内容が区分されています。

コンサルタントは、役職によって業務の幅や裁量が大きく変わってくる仕事です。

ここでは、4つの役職に焦点をあてて詳しく説明していきます。

パートナー

パートナーは、コンサルティングファームの「共同経営者」のようなポジションで、コンサルタントの中でも一握りの人しかなることができない上位役職です。

仕事内容は大きく2つで、1つは営業です。

新規顧客を開拓し、プロジェクトを受注してきます。

クライアント向けのセミナーを開いたり、個人の人脈を用いて案件を獲得します。

2つ目は、コンサルティングファームの経営です。

長期的な視点を持ってファームの運営方針を決定し、人材育成や事業戦略の策定を行っていきます。

裁量や責任が大きい分やりがいもあり、「パートナーにならないとコンサルティングの真の魅力はわからない」と経験者が語るほどです。

物事を長期的に見る力のある人や、裁量の大きい仕事を望む人に向いている役職です。

コンサルタントの道を極めたい方はぜひ目指してみてください。

マネージャー

マネージャーは、プロジェクト全体の進行に関する責任者になります。

プロジェクト全体の管理が業務の中心で、加えて予算管理やクライアントとの折衝なども担当します。

プロジェクトに関わるチームメンバー全体の能力や個性を把握し、的確に役割を割り振る能力が求められます。

チームのマネジメントを行いながらクライアントとのヒアリングも行うため、マルチタスクをこなす視野の広さ・要領の良さも重要な役職です。

一定以上のコミュニケーションスキルとタスク管理能力のある人は活躍が期待できます。

コンサルタント

コンサルタントは、プロジェクト単位で業務にあたる場合が一般的で、基本的にチームで活動します。

プロジェクトを受注する度にチームが組成されて、プロジェクト期間中は配属されたチームメンバーと共に仕事を進めていきます。

一緒に働くメンバーが毎回違うという場合も多く、日常的な業務で様々な人と関わることができます。

実際の業務では、アナリストが収集・分析したデータを基に課題解決のアイデアを立案し、仮説検証を行っていくのが主な仕事です。

情報を基にアイデアを考える思考力・柔軟な視点を持つ人に向いています。

アナリスト

アナリストは、新たに入社したコンサルタントの「スタート地点」のようなポジションです。

新卒・中途のどちらでもこのポジションから業務に携わる場合が多いです。

主な仕事内容は情報取集と分析、資料作成などです。

ミーティングの議事録作成やクライアントへのインタビューなど、各種情報の収集・分析・整理を担当します。

基本的に先輩コンサルタントの指示に基づいて仕事をするケースが多く、「先輩の元で働いて仕事を覚えていく」というイメージです。

コンサルタントの上位職であるパートナーやマネージャーを目指す場合も、まずはここからのスタートになるでしょう。

以上がコンサルタントの主要な役職です。

どのポジションにおいても「コンサルタント」という職種に基づいた仕事を行いますが、責任の大きさや業務の幅が大きく異なります。

将来的に自分がどのポジションを目指したいのかイメージしておくと、面接での発言の力強さが変わってきます。

具体的な将来像を描きながら準備をしていきましょう。

コンサルティング業界の市場規模

市場規模の推移

コンサルティング業界過去7年間の業界規模の推移（出典：業界動向サーチ、グラフ作成：CareerMine）

2020年-2021年のコンサルティング業界の業界規模（主要対象企業18社の売上高の合計）は8,987億円。

過去の推移を見ると、2014年から2020年にかけて緩やかな増加傾向にあるのがわかります。

近年のコンサルティング業界は、海外展開支援やAI支援、マイナンバーやクラウドへの対応といった新たな分野のニーズが増えています。

中でも海外展開支援は好調な領域で、日本国内の市場が伸び悩む中でアジア市場が急速に成長しているのが大きな要因です。

一部の企業はアジアや中国への進出に積極的に乗り出す姿勢を見せています。

海外展開はマーケティングや販路の確保など対処すべき課題が多いため、コンサルティングファームの力を求める企業が多く、各ファームはこうしたニーズをうまく汲み取ることで業績拡大につなげています。

現状・動向

■近年の市況とIT需要

コンサルティング業界の市場規模は2018年に7000億円を超え、その後も年々増加傾向にあり好調といえます。

しかし、大きな業界の市場規模が数十兆円にのぼる点を考えると、そこまで大きな市場ではないのがわかります。

ただしこれは、「まだまだ成長余力がある」と捉えることもでき、見方によっては好材料とも言えます。 

日本企業のコンサルティング利用がそこまで深く浸透していない現在でも、コンサルティング業界の市況がおおよそ好調である点を踏まえると、ビジネスモデルとして先は明るいのではないでしょうか。

最近ではグローバル化・IT化の動きが加速しており、デジタル活用に関連したコンサルティングを利用する企業も増えています。

このようなテクノロジーの進化に伴う需要増加は今後もあらゆるシーンで想定できるため、今後のコンサルティング業界では技術発展のトレンド需要に素早く対応していくことが損益の分かれ目となりそうです。

参考：JobSpring online

コンサルティング業界の歴史

最初のコンサルティング

コンサルティングの起源は19世紀末頃で、アメリカの技術者だったフレデリック・テイラーが「科学的管理」の手法を様々な工場に伝え、導入支援を行ったのがコンサルティングの始まりといわれています。

科学的管理は、「作業単位の分割」や「単位ごとの時間」に基づく手法で、テイラーはこれを取り入れることで工場を再生しました。

世界初のコンサルティングファーム

世界初のコンサルティングファームが誕生したのは1886年、アメリカで設立された「アーサー・D・リトル」が最初のファームです。

設立者はマサチューセッツ工科大学のアーサー・D・リトル博士で、世界初の民間受託研究機関として誕生しました。

当時は「効率化」というテーマでのコンサルティングが主流でしたが、次第に「経営戦略」という観点が注目されはじめ戦略コンサルファームが誕生しました。

日本のコンサルファームの誕生

日本にコンサルファームが誕生したのは1966年で、ボストン・コンサルティング・グループの日本支社が最初でした。

その後は続くように外資系ファームが進出。

当時の日本企業には経営戦略を外部に委託する文化は無く、コンサルティングという文化を広めるのには大変な苦労がありました。

1975年頃からコンサルティングに関する書籍が経営トップ層に広まりはじめ、徐々にコンサルティング業界が認知されていきました。

ITの変革とサービスの多様化

1990年代以降、業務のIT化が急速に進み、コンサルティング業界に追い風が吹きました。

ITシステムは財務・会計や生産管理など様々な部門へ導入され、ERPパッケージなどの導入をきっかけにこれまで以上に業務の効率化が進み、経営者の迅速な意思決定が可能となりました。

これによりコンサルティング市場は大きく拡大し、日本のビジネス界に定着していきました。

2000年以降はスマートフォンの普及やネット利用者の拡大もあり、多種多様なビジネスモデルが誕生し、様々なニーズが生れるようになりました。

そこで、特定の業界や事業に特化した特化型ファームなどが現れ、現在に至ります。

近年はコンサルティングの現場でも高度なITが用いられるようになっています。

今後テクノロジーの進化がさらに進めば、クライアントの求めるサービスはまた変化し、それに応えるようにコンサルティングファームも進化・変化を続けていくでしょう。

コンサルティング業界におけるトレンド・話題

船井総研が2年ぶりの過去最高業績

経営コンサルティング事業やロジスティクス事業を行う株式会社船井総研ホールディングスが、2021年12月期の決算を発表しました。

発表では2020年から2年ぶりに過去最高の業績を達成したことを明かし、コロナ禍の落ち込みから見事に回復した業績を記録しました。

主事業であるコンサルティング事業においては、オンラインセミナーや顧客からの紹介案件に加えて、直接営業からの受注なども増収につながった要因となっています。

今後の戦略として、デジタル関連サービスの強化を目的とした連結子会社の統合を決定しているということです。

参考：CONSULTING INSIGHTS

M＆AによるITノウハウ取り込み

近年のコンサルティング業界では、多様化する顧客層に対応するためにM＆A実施する動きが強まっています。

総合化を目的としたM＆Aを行って幅広い分野へのコンサルティング体制を整えることにより、企業価値や業績の底上が期待されています。

また、Ｍ&ＡにおいてIT企業を買収する動きも強まっています。

この背景には、IT分野の技術やノウハウを効率的に取り込むことで、近年のDX取り組み需要へ対応していく狙いがあります。

AIやIoTへの取り組みが必須になってきている現代で、クライアントのニーズに的確に応えるためには、ITノウハウの取り込み・蓄積は重要項目の1つとなっているのです。

参考：M＆A総合研究所

コンサルティング業界における主要企業の解説

KPMGコンサルティング株式会社（2022年現在）

社名	KPMGコンサルティング株式会社 （英語表記：KPMG Consulting Co., Ltd.）
設立	2014年7月
本社所在地	〒100-0004 千代田区大手町1丁目9番7号 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー
資本金	1億円
従業員数	1,211人（2022年1月1日 現在）
事業内容	1.戦略・人事マネジメントコンサルティング 2.ITコンサルティング 3.業務効率改善、ガバナンス強化、IT導入支援サービス 4.その他コンサルティングサービスの提供

KPMGコンサルティングは、KPMGジャパンのアドバイザリー分野を担うコンサルティングファームです。

KPMGジャパンは、世界4大会計事務所（Big4）の一角である「KPMG」の日本メンバーファームの総称です。

KPMGジャパンは「監査」、「税務」、「アドバイザリー」の3つの分野にわたる8つのプロフェッショナルファームにより構成されており、その8つのファームの内の1つが、「KPMGコンサルティング」になります。

事業内容として、グローバル規模での事業モデル変革やオペレーション改善などを手掛けており、ITを活用したビジネス改善やシルクマネジメントなども行います。

幅広くサービスを展開する「総合系コンサルティングファーム」です。

株式会社野村総合研究所（2022年現在）

社名	株式会社野村総合研究所 （英語表記：Nomura Research Institute, Ltd.）
設立	1966年1月5日
本社所在地	〒100-0004 東京都千代田区大手町１−９−２
資本金	224億1493万3500円
従業員数	15439人
平均年収	1225万円 （参照：yahoo！ファイナンス）  ➡詳しくは「年収チェッカー」をCHECK!
事業内容	1.コンサルティング 2.金融ITソリューション 3.産業ITソリューション 4.IT基盤サービス

野村総研は、東京都千代田区に本社を置く日本の情報サービス企業です。

シンクタンク、コンサルティングファーム、システムインテグレーターとしての側面があり、事業展開は幅広いです。

野村證券から分離独立した2つの企業が源流となっており、野村ホールディングスの持分法適用関連会社です。

日本初の民間総合シンクタンクだった「株式会社野村総合研究所」と、日本で初めてコンピュータをビジネス利用した「野村コンピュータシステム株式会社」が合併して現在の野村総合研究所が誕生しました。

この合併により、リサーチやコンサルティングに加えてITソリューションなどを総合的に提供する会社となりました。

野村ホールディングスと資本関係はありますが、子会社ではない点は覚えておきましょう。

株式会社三菱総合研究所（2022年現在）

社名	株式会社三菱総合研究所 （英語表記：Mitsubishi Research Institute,Inc.）
設立	1970年5月8日
本社所在地	〒100-8141 東京都千代田区永田町２−１０−３
資本金	63億3624万円
従業員数	1021人
平均年収	1111万円 （参照：yahoo！ファイナンス）  ➡詳しくは「年収チェッカー」をCHECK!
事業内容	1.シンクタンク・コンサルティング 2.ITソリューション提供

三菱総研は、東京都千代田区に本社を置く日本のシンクタンク、システム開発会社です。

システムインテグレーターとしての側面もあるほか、ITソリューション事業やコンサルティング事業も手掛けています。

三菱創業100周年の記念事業として三菱グループ各社の出資で設立された企業で、政府や官公庁などから委託される調査研究事業に強みを持っています。

かつては売上・営利重視の傾向が薄い企業でしたが、近年は経営陣や主要株主の意向により売上・利益を重要視するようになりました。

市場規模が大きいITソリューション事業の拡大方針を明確に定めており、各種関連会社との業務提携に積極的な動きを見せています。

コンサルティング業界における主要企業の採用動向

KPMGコンサルティング株式会社

• 当事者意識を持って仕事に取り組める人
• 立場を超えて相手を尊重できる人
• 「人磨き」に価値を見出せる人

KPMGコンサルティングは、「オーナーシップ」、「リスペクト」、「コラボレーション」という3つの理念を重視しています。

これは、常に当事者意識を忘れず、プロフェッショナルとして相手に向き合い尊重することを目指す理念です。

KPMGコンサルティングが求める人材は、「プロ意識」、「相手の尊重」、「チームワーク」を大切にして働く中で、人として磨かれていくことに価値を感じられる人材です。

「磨き抜かれた人間性を持つプロフェッショナル集団」としてあらゆる課題解決に取り組むことを理想とするのがKPMGです。

これらを踏まえると、選考で意識するポイントは以下のようになります。

選考を受ける際は、仕事へのプロ意識と、相手を尊重する人間性を自己PRや志望動機でアピールすると良いでしょう。

株式会社野村総合研究所

• 挑戦し続けられる人
• 大胆な発想・意見を出せる人
• 社会を見据えて挑戦できる人

野村総研は、「Dream up the future.」という理念を掲げており、大胆な思考を持つ人や思い切って挑戦できる人を求めていると考えられます。

変化が激しく先が見えない時代だからこそ、社会全体を見て、挑戦していく意気込みのある人材が必要となります。

これらを踏まえて、選考では次のような点を意識してみましょう。

挑戦に対する積極性は自己PRで示し、未来についての自分の考えや意見は志望動機と紐づけてみましょう。

例えば、「こんな発想があって実践してみたい」や「こんな問題を解決したい」といった形で、自分の発想と志望動機を繋げるイメージです。

これにより発想力と意欲を一緒にアピールできるでしょう。

株式会社三菱総合研究所

• 前例にとらわれずに自由に挑戦できる人
• 上昇志向を持った人
• 論理的思考力のある人

三菱総研では、「前例にとらわれず、社会の変革に挑戦する」、「社会や顧客への提供価値を磨き続ける」、「科学的知見に基づき、あるべき未来への道筋を示す」といった理念を掲げています。

ここから読みとれる理想の人材像は、「常に価値の向上を目指していて、自由な発想に基づいて、論理的に挑戦する人」だと考えられます。

これらを踏まえたアピールポイントは次のようになります。

論理的な冷静さは自己PRでアピールし、向上心と発想力は志望動機で強調すると自然にアピールができそうです。

コンサルティング業界の採用スケジュール

KPMGコンサルティングの採用フロー

KPMGの選考で特徴的なのは、リクルーター面談です。

人によってはWEBテストと通常の面接のみという場合もあるようですが、一部の受験者はリクルーター面談を受けています。

一般的なリクルーター面談はリラックスしたラフな雰囲気で行われる場合が多いですが、選考過程の1つであることを忘れずに臨みましょう。

受験者の真意を見るための面談なので作りこみすぎるのは逆効果ですが、気を緩めすぎないように注意することが大切です。

野村総合研究所の採用フロー

野村総研の選考では、最終面接の前にグループディスカッションがあります。

コンサルティング業務ではクライアントへのヒアリングやインタビューが非常に重要となるので、他者とコミュニケーションをとる際にどのように振舞うかを選考ポイントとして見られる可能性がとても高いです。

本番の選考では周囲の話をよく聞くことに集中し、「聞く力を」アピールできるように意識しましょう。

質の高いコミュニケーションは「聞くこと」から始まるので、話し手の意見や考えをよく聞き、的確に理解した上で、意味のある切り返しができるよう心掛けると良いでしょう。

三菱総合研究所の採用フロー

三菱総研の選考では、基本的に変わった選考はないようです。

ただし、総合職の選考のみ一次面接前にグループディスカッションがあるようです。

コンサルタントや研究員の受験者は通常の面接のみのようですが、総合職だけは選考内容が変則的な可能性があります。

総合職を希望している人はグループディスカッションの対策もしておいた方がいいでしょう。

最低限押さえておきたいポイントは2つで、「よく聞くこと」と「わかりやすく相手に伝えること」です。

グループディスカッションにおいて発言しないのは減点対象になる可能性が高いので、自分の意見はしっかり発言しましょう。

ただし、他者の批判や妨げにならないように配慮しながら、建設的な話し合いを心がけてください。

コンサルティング業界のインターン情報

KPMGコンサルティング

KPMGのインターンには「Weekend Online Workshop」というコースがあります。

このコースでは、KPMGのコンサルティングワークの一部を体験するとともに、社風・雰囲気を知ることができるインターンです。

詳しい採用情報についてはKPMGコンサルティングのホームページをご覧ください。

このコースでは、最初にコンサルタントの基礎スキルに関する講義を受けて、その内容をもとに演習を行い、一度プレゼンテーションします。

プレゼンテーション後は第一線で活躍するコンサルタントからフィードバックを受け、プロ目線でのレビューやアドバイスを参考に再度演習に取り組む流れとなります。

実際のコンサルティングワークに近い形式での体験で、入社後の業務イメージを具体的にできるインターンとなっています。

当日は様々なクラスの社員と交流する機会も用意されているので、KPMGに興味のある方は是非参加してみてください。

野村総合研究所

野村総合研究所のインターンでは、「冬季5DAYS実践型インターンシップ」というのがあります。

このインターンは、「経営コンサルティング」、「ITソシューション」、「セキュリティエキスパート」の3つの中から希望のコースを選択して受講する形式になります。

最新の採用情報については野村総合研究所のホームページをご覧ください。

このコースでは、用意されている3つのコースから1つを選択し、5日～8日にかけて実際の業務を体験していきます。

日給1万円の手当も出る本格的なインターンとなっており、よりリアルな業務を体験したい方におすすめの内容となっています。

実施回数・日程は各コースで異なるので、事前に確認してから参加コースを決めるようにしましょう。

プログラム構成はとても密度が高く、限りなくリアルな実務体験と詳細な個別フィードバックによりコンサルティング業界への理解をより深められる貴重なインターンです。

三菱総合研究所

三菱総合研究所のインターンは、「三菱総合研究所がわかる！インターンシップ体験！」というコースがあります。

このコースは、「体験・実践型」と「グループワーク型」の2種類から選択して受講するインターンです。

詳しい採用情報については三菱総合研究所のホームページをご覧ください。

このインターンでは、2つのコースから希望コースを選択して、業務体験・プレゼンテーションを行います。

実施日数は5日～10日となっており、実際のプロジェクトに関連する業務やケーススタディワークを体験できます。

場合によっては社内外の打ち合わせに参加するケースもあり、現場の雰囲気を間近で感じられる機会も用意されています。

「体験・実践型」ではインフラやヘルスケアに関する模擬提案書の作成業務などの体験もあり、実務に即した内容を学ぶことができます。

インターン最終日には部署別の成果発表会・フィードバックもあり、全体を通して濃い内容のインターンなので、興味のある方は是非参加してみてください。

業界研究のやり方

業界研究においては大きく3つのステップで行っていくことで理解を深めることができます。

（1）業界全体を知る
世の中にある様々な業界ではどのような企業がどのような役割を担っているのかを大きく把握することで業界の概要を理解することができます。

代表的な企業名や職種についても調べて、自分が志す方向性を考えることがおすすめです。

（2）業界の深掘り
業界内のさらに詳しい現状や課題を調べます。

業界内の各企業の違いや、企業相互の資本関係・提携関係、業界内での業績推移、業界全体の成長の見込みなどをリサーチして、志望企業を絞り込みましょう。

（3）業界の動向把握
業界の動向をさらに細かく調べていくことで、各企業の状況を知り、自己分析と照らし合わせて具体的な志望企業・職種をまとめていきましょう。

コンサルティング業界の業界研究

（1）業界全体を知る

コンサルティング業界の業界研究においては、「総合系」、「戦略系」、「IT系」のファームの主要企業について大まかに理解しておきましょう。

総合系	デロイトトーマツ、アクセンチュア、アビーム、PwC
戦略系	マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストンコンサルティング、A.T.カーニー
IT系	ガートナージャパン、フューチャーアーキテクト、ウルシステムズ

コンサルティング業界には、上記の他にも医療系やシンクタンク系など様々な分野があります。

各分野で市場規模やニーズが異なるので、自身が興味を持つ分野を見つけて業界への理解を深めていくことが大切です。

「総合系」、「戦略系」、「IT系」は市場も大きい主要な分野なのでご紹介しました。

このほかにも、近年は特定分野にのみ特化したピンポイントなファームなども登場しているので、幅広く情報を集める意識をもっておきましょう。

（2）業界の深掘り

コンサルティング業界は非常に多くの分野に分かれていますが、基本的な業務内容は共通で、「コンサルティングによる課題解決」をサービスとして提供しています。

クライアントが抱える様々な悩みに対して解決策を提供し、企業活動をサポートすることで対価を得るというのがコンサルティングのビジネスモデルです。

分野ごとに課題の内容が異なるため、求められる解決策も変わってきます。

そのため、特定の分野に特化したファームや、あらゆる分野に精通した総合系ファームなどがあり、適材適所で課題解決に取り組んでいるのです。

基本的な業務の流れは「情報取集・分析」、「戦略・改善策立案」、「実施」、「効果測定」という流れです。

アナリストが収集・整理した情報を基に、コンサルタントが戦略の立案・提案を行って課題解決を進めていきます。

（3）業界の動向把握

近年のコンサルタント業界は、ITシステムやDXへの取り組みに関する需要が増えており、それらの需要に対応すべくM＆Aが活発化しています。

コンサルティングファームがITに精通した企業などを吸収し、ノウハウや技術をより効率的に取り込もうとする動きが増えてきています。

現在、DXやIT化への取り組みは様々な業界で急がれていますが、今やどの業界でもIT関連の人材が不足しているため、コンサルファームへの需要が高まっているのです。

また、インターネットが広く普及したことで様々なビジネスモデルが誕生し、企業の形も多様化しているのが現代の特徴です。

それに伴い、より専門的な需要が生じ、特定の分野・事業に特化した「特化型ファーム」も増えてきています。

今後のコンサルティング業界では、より細分化していくニーズに対して、いかに迅速かつ的確にサービス提供できるかが市場拡大のカギとなるでしょう。

ESのまとめ方

エントリーシートを書く際は、「自分が伝えたいポイントをしっかり絞る」ことが大切です。

よく見られる傾向として、「アピールしたいポイントが多いために、内容を詰め込みすぎている」ということがあります。

幅広く書くために1つ1つの内容が浅くなってしまっては、あなたの良さは伝わりません。

学生時代に様々な経験をしていて伝えたいことが複数ある場合でも、アピールポイントはしっかりと絞りましょう。

ポイントを絞る際のコツは、そのアピールポイントが「業務にどのように役立つのか」を考えることです。

業界研究を深く進めていくと、各業務に求められる人柄や能力が見えてくるはずです。

そこに自分の得意なことや過去の経験・実績などを結び付けて伝えるように意識してみてください。

コンサルティング業界のES対策・攻略法

コンサルティング業界のエントリーシート（ES）を書く際のポイントとして、「コンサルティング業界で何がしたいか」、「コンサルティング業界への自分の適性」を強調して伝えるように意識すると良いでしょう。

この他にも「誠実さ」や「コミュニケーション能力」なども共通して重要視されているので一緒にアピールできるとなお良いです。

「コンサルティング業界で何がしたいか」について

ESを記入する際は、「志望度の高さ」をアピールすることがとても重要です。

コンサルティング業界の志望理由を伝える上で、「どうしてもこの分野の課題解決に携わりたい」というような強い志望動機をアピールできれば、業界に対するやる気や熱意がより強く伝わります。

実際に記入する際は次のポイントを意識しましょう。

ポイントは、入社後にやりたいことをより詳細に伝えることです。

数あるコンサルティングファームの中で「どうしてもこのファームのコンサルティングに携わりたい」という熱意を伝えるといいでしょう。

そして、なぜその仕事を望むのかしっかりとアピールすることも大切です。

「他のファームでもできるのでは？」と切り返されないように、よく考えて志望理由を記入しましょう。

例えばファームごとにそれぞれ強みを持った分野や、サービスなどがあるはずです。

「特定の事業・業界の課題解決」に関する具体的な熱意などがあれば、そのファームを志望する十分な理由になるので、志望理由を組み立てやすいはずです。

このあたりは特化系ファームならではの特徴などをリサーチしてみるとイメージしやすいでしょう。

「コンサルティング業界への自分の適性」

コンサルティング業界への熱意をしっかり伝えることができたら、次は「自分の適性」をアピールしましょう。

どんなに気持ち・熱意がある人材でも、「将来性」を感じてもらえなければ採用は難しいでしょう。

自分の長所や特技などがどのように業務に活かせるか、詳しくイメージしてもらえるように自己PRを考えてみてください。

ポイントは以下の2点です。

重要なのは、特技や長所の表現が抽象的にならないようにすることです。

より具体的に過去の実績や成果を交えてアピールするようにしましょう。

コンサルティング業界であれば、情報取集や分析・戦略立案に関する知識や興味、自分なりに思う事業プランや改善策などを軸に話をすると将来性を感じてもらいやすいでしょう。

例えば、医療系ファームを希望している場合は「医療現場で今実際に起きている問題」などを自分なりに考え、「こんなアイデアがある」、「こんな取り組みで解決できるのではないか」というようにいくつかのアイデアを提案できると、知識や思考力をアピールできるでしょう。

コンサルティング業界の筆記試験対策・攻略法

コンサルティング業界の筆記試験では、「玉手箱」や「TG－WEB」、「GMAT」などが採用されることが多い傾向が見て取れます。

玉手箱については一般的な問題集の反復練習で十分対策できます。

特に注意が必要なのは「TG－WEB」です。基本的にTG－WEBは「従来型」と「新型」の2種類があり、従来型は非常に難易度が高いといわれています。

対策なしでは合格できないといわれるほどですが、問題集や模擬試験サイトなども複数あるので、入念に対策をすれば問題ないでしょう。

ほとんどの企業で「従来型」が出題されるようなので、やはり対策は必須といえます。

また、「GMAT」についてですが、こちらはコンサルティング業界の筆記試験でよく用いられるものになります。

GMATは英語で出題されるのが特徴で、比較的難易度の高い筆記試験になります。

ただし、英語のレベル自体は中学校で学習するレベルなので、基礎学習をしっかりし、対策問題を繰り返し説いておけば対応できます。

戦略系ファームなどでは、論理的思考力を計る「Critical Reasoning」、中学レベルの数学えを英語表現で回答する「Problem Solving」、5者択一形式の「Data Sufficiency」の3つの分野から出題するケースが多いので、それぞれ練習を重ねて慣れておくようにしましょう。

玉手箱などの適性検査を対策したい方は、下記記事を参考にしてください。

コンサルティング業界の面接対策・攻略法

面接の回答では「質問の意図を理解した上で答えること」が重要です。

面接官の質問には必ず「意図」があります。

十分にリサーチをして「回答の準備」をしておき、面接官が「その質問から何を読み取ろうとしているのか」、「重視しているポイント・知りたがっていることは何か」を理解して返答することを心がけましょう。

コンサルティング業界でよく聞かれる質問と回答のポイントを紹介していきます。

上記は業界を志望する際は優先的に対策しておきたい質問になります。

どの企業の面接においても質問される可能性が高い項目になるので、それぞれ詳細に答えられるように準備しておきましょう。

この他にも、「学生時代に頑張ったこと」や「自己PR」など一般的な質問についても対策しておきましょう。

本記事では「複数社から内定が出た際の比較基準は何か」、「3〜5年後のキャリアビジョンについて」、「あなたにとって【働く】とはどういうことか」について回答のポイントを詳しく解説します。

「複数社から内定が出た際の比較基準は何か」

この質問で面接官が知りたいのは、「受験者が仕事に求めるもの」だと考えられます。

企業を選ぶ際、シンプルに労働条件で選ぶ人もいれば、やりがいや目標を軸に選ぶ人もいるでしょう。

判断基準は人により違ってくると思いますが、この質問に回答する際はあくまでも「企業側」の視点を持って答えるようにしましょう。

一般的に考えると、「やりがい」や「目標」を基準にして選ぶのが良いように思えますが、ここで重要なのは「正直に答えること」です。

面接官が受験者に一番してほしくないことは、「偽ること」ですから、質問に対して世間体重視で軽薄な回答をしないように注意しましょう。

もし自分が「お給料」や「休日」を基準に選んでいたとしても、正直に回答してみましょう。

その上で重要なポイントは、「それを基準とする理由」です。

例えば次のように考えてみましょう。

以上のように考えると、重要なのは理由の部分であるというのがわかりやすいと思います。

こういった少し答えづらいような質問が来た際は、「明確な理由を添えて答える」ことで、しっかりと考えて志望していることが伝わります。

「3〜5年後のキャリアビジョンについて」

この質問で面接官が知りたいのは「目標意識があるか」だと考えられます。

仕事に対する意識やモチベーションは人により様々ですが、「明確な目標がある人」とそうでない人では、成長速度に大きな差が出る場合が多いです。

企業としては、「より期待値の高い人材」を採用したいので、明確な目標を持っているに越したことはないでしょう。

以上を踏まえて、次のようなポイントで目標を考えてみましょう。

上記のようなポイントで、しっかりと目標を決めた上で面接に臨むようにしましょう。

「あなたにとって【働く】とはどういうことか」

この質問で面接官が知りたいのは「仕事に対する考え方」か「言語化能力」のどちらかだと考えられます。

こういった質問は、決まった答えがないため回答するのが難しく感じるかもしれません。

しかし、ここで重要なのは自分の価値観を言語化して面接官に伝えることです。

面接官は、完璧な答えを求めているわけではなく、受験者が「自分の考えをどのように言語化するのか」に注目しています。

特にコンサルティング業界は、あらゆる情報を収集・分析した上で思い浮かんだアイデアを事業戦略まで落とし込み、アウトプットする仕事なので、「言語化能力」というのは重要になってきます。

このような「正解のない質問」が来た際は、模範解答を探すのではなく、「自分の気持ちを言語化する」というスタンスで回答してみましょう。

以上、各質問の回答ポイントと対策について解説しました。

面接対策をする際は「自分が面接官だったら」という視点を持って考えてみると、必要な対策が見えてきます。

リサーチで得た情報をもとに、想像力を働かせながら業界研究を進めてみてください。