【新日本海フェリー】平均年収615万円｜年収推移・業界・年代・役職別など徹底解説！
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新日本海フェリー株式会社は北海道に本社を置く海運業界に属する企業です。
この記事では、新日本海フェリーの年収について、「年代・役職別の年収はいくら？」「競合他社と比較して平均年収は高い？低い？」など様々な角度で分析していきます。
競合他社との比較や業界ランキングなども紹介しているので、新日本海フェリーを志望する就活生だけではなく、海運業を志望する就活生はぜひチェックしてみてください！
【2022年版】新日本海フェリーの平均年収は高い？低い？
新日本海フェリーの平均年収
※ 新日本海フェリー株式会社が発表している有価証券報告書を元に集計しています。
新日本海フェリーの平均年収は615万円です。
国内の上場企業の平均年収は614万円なので、新日本海フェリーの平均年収は平均的な数値であることがわかります。
また、海運業でみた場合の平均年収は834万円なので、業界全体の平均年収に比べると比較的低い数値です。
上場企業における平均年収ランキングでは、新日本海フェリーは全体で1935位、海運業内で14位となっています。
新日本海フェリーの平均年収の推移
※ 新日本海フェリー株式会社が発表している有価証券報告書を元に集計しています。
新日本海フェリーの過去7年間の平均年収推移を見てみましょう。
2022年度は平均年収が前年度よりも17万円低く
、5年前と比較して44万円減少しています。
また、海運業全体で見ると、平均年収は5年間で105.2%上昇し、業界全体の平均年収が近年上がっている傾向にあることがわかります。
新日本海フェリーで年代／役職別の年収はいくら？
新日本海フェリーの年代別平均年収
※ 新日本海フェリー株式会社が発表している有価証券報告書と厚生労働省が発表している賃金構造基本統計調査を元に独自に算出しています。
新日本海フェリーの年代別の平均年収と全国の平均年収を比較して見てみましょう。
新日本海フェリーに勤める20代の平均年収は519万円で、全国の平均年収と比べると143万円プラスとなります。
30代になると594万円で、20代の時よりも75万円プラスとなります。
さらに40代は639万円、50代では640万円となっています。
新日本海フェリーの役職別平均年収
※ 新日本海フェリー株式会社が発表している有価証券報告書と厚生労働省が発表している賃金構造基本統計調査を元に独自に算出しています。
それでは、役職に就いた際の平均年収はいくらになるのでしょうか。
新日本海フェリーでは係長の役職で762万円、課長で997万円、さらに部長になると1202万円まで年収が上がることが分かります。
新日本海フェリーのボーナスと基本給の内訳は？
※ 新日本海フェリー株式会社が発表している有価証券報告書と国税庁が発表をしている民間給与実態統計調査を元に独自に算出しています。
続いて、新日本海フェリーの年収をボーナスと基本給に分けて見ていきましょう。
新日本海フェリーの年間ボーナス額の平均値は99万円となりました。
海運業の年間ボーナス額の平均値が134万円であることから、35万円程低い金額になっています。
一方、基本給は、月43万円となります。これは業界平均の58万円よりも15万円ほど低い金額です。
新日本海フェリーの平均年収を徹底比較
ここまで、新日本海フェリーの平均年収について詳しく分析してきました。しかし、企業研究を行っている就活生にとっては、他の海運業界企業の平均年収も気になりますよね。
ここからは、新日本海フェリーの平均年収を競合他社と比較していきます。
また、海運業界の平均年収ランキングも紹介しているので、併せてチェックしてみてください！
新日本海フェリーと競合他社の平均年収比較
新日本海フェリーと競合他社の平均年収を比較すると下記になります。
|
企業名 |
平均年収 |
|
乾汽船株式会社 |
929万円 |
|
川崎近海汽船株式会社 |
764万円 |
|
栗林商船株式会社 |
711万円 |
|
明治海運株式会社 |
695万円 |
|
新日本海フェリー株式会社 |
615万円 |
海運業界の企業平均年収ランキング
海運業界の平均年収企業ランキングは下記になります。
1位は日本郵船株式会社社の1082万円となっています。
|
順位 |
企業名 |
平均年収 |
|
1 |
日本郵船株式会社 |
1082万円 |
|
2 |
株式会社商船三井 |
1072万円 |
|
3 |
川崎汽船株式会社 |
990万円 |
|
4 |
共栄タンカー株式会社 |
981万円 |
|
5 |
東京汽船株式会社 |
954万円 |
|
6 |
飯野海運株式会社 |
942万円 |
|
7 |
乾汽船株式会社 |
929万円 |
|
8 |
ＮＳユナイテッド海運株式会社 |
876万円 |
|
9 |
玉井商船株式会社 |
792万円 |
|
10 |
川崎近海汽船株式会社 |
764万円 |
新日本海フェリーの将来性を分析！
平均年収は、企業の経営状況に大きく左右されます。経営が安定していると、賞与の額が上がり平均年収が上昇する傾向があります。
あくまで目安にはなりますが、将来性を考える際には、売上高と純利益も確認しましょう。そうすることで、より具体的なイメージを持つことができるかもしれません。
それでは、新日本海フェリーの過去7年分の売上高と純利益についてを見ていきましょう。
※ 新日本海フェリー株式会社が発表している有価証券報告書を元に集計しています。
2022年度における新日本海フェリーの売上高は287.0億円で、前年度成長率は89.6%でした。
5年前と比較すると、19.9%減少しています。
上場企業のみに絞ると、海運業全体の売上成長率は1年で1.9%です。
その中でも、最新年度における新日本海フェリーの売上高ランキングは、海運業内で10位となります。
また、純利益は7.8億円となり、海運業の純利益ランキングでは9位となります。
上記より、純利益の成長率は1年で-69.0%、5年で-69.0%となっています。
まとめ
この記事では、新日本海フェリーの年収について様々な角度から分析してきました。
年代や役職別に見た年収や、新日本海フェリーの将来性など、新日本海フェリーで働いた場合の年収の推移がイメージできたのではないでしょうか。
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